事例●帝京大学附属病院がBI統合製品を利用した経営戦略支援システムを構築

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事例●帝京大学附属病院がBI統合製品を利用した経営戦略支援システムを構築


掲載日:2004/12/28


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 日本ビジネスオブジェクツ株式会社と株式会社大塚商会は、帝京大学医学部附属病院が、原価計算に基づく各疾患群/部門毎の損益分析によって詳細な経営状態を把握することを目的に、ビジネスインテリジェンス(BI)統合製品スイート「BusinessObjects V6」を導入し、同システムが稼働を開始したと、発表した。

 帝京大学附属病院では、さまざまな診療データを集約する手段として総合医療情報データベースを整備し、その中核としてビジネスオブジェクツの「BusinessObjects V6」を活用した「経営戦略支援システム」を、大塚商会のシステムインテグレーションにより構築した。「経営戦略支援システム」では、基本データとして部門別、MDC(主要診断分類)別、DPC(疾病群分類)別の損益を把握しており、必要に応じドリルダウンすることができる。このデータをもとに、バランススコアカードを援用した各々の部門評価に適したパフォーマンス指標を、視覚的な評価チャートで出力する。さらに、シミュレートパターンの想定とそのパラメータを入力することにより、データベース上に蓄積された原価計算データをもとに、損益計画や目標値の立案に利用可能となっている。

 今回帝京大学附属病院は、大量なデータを容易に処理することができる性能と、豊富な分析機能を標準で備えていることに加え、視覚的な評価チャートを詳細に作り込むことが可能である点などにより、「経営戦略支援システム」として「BusinessObjects V6」を選択した。また、「経営戦略支援システム」の構築に当たり、「BusinessObjects」による豊富なBIシステム構築のノウハウを持つ大塚商会を選択した。「経営戦略支援システム」は、「BusinessObjects」の特性を活かして、ユーザー自身がメンテナンス可能な仕組みとなっているほか、大塚商会のワンストップサービスによる迅速な支援体制により、安定した環境で使用することができる。


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