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「SNS 標的型」に関する特集



 最終回となる今回は、サイバー攻撃とSNSの関係について考察する。「SNS」と「サイバー攻撃」・・この2つの言葉に関連性を見出すのは難しいと思われる方も多いかも知れないが、実は悪意のある攻撃者はサイバー攻撃を仕掛ける初期の段階で、このSNSを利用しているという現実がある。特にこのサイバー攻撃について、特定の企業、団体をターゲットとしたものを標的型攻撃、英語ではAPT(Advanced Persistent Threat)と呼んでいる。  日本企業が狙われた標的型攻撃の例としては、2011年のソニープレイステーションネットワークの不正侵入事件がある。この事件では7700万件におよぶ個人情報が流出し、さらに1000万件のクレジットカード情報が流出した可能性があると見られている。被害総額は2兆円にのぼるとも言われ、非常に大きなニュースとなった。更に、日本の防衛関連企業数社が同時多発的に攻撃を受け、世間を騒がせた。


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シマンテックでは、年に1回、世界全体におけるインターネット上の脅威活動について傾向をまとめた「シマンテック インターネットセキュリティ脅威レポート」を発行しています。これは、全世界157の国や地域の6900万件を超える攻撃センサーによって収集された膨大な検出情報に基づき、シマンテックのアナリストがフィッシング、マルウェア、その他サイバー攻撃などの傾向を分析し、まとめたものです。米国で2013年4月15日に発表された最新号では、標的型攻撃にいたっては対前年比42%、モバイルマルウェアにいたっては対前年比58%と、注目を集めるサイバー攻撃手法が増加傾向にあることを示しています。また、主に米国およびヨーロッパ各国を中心に年間推定500万ドルの被害をもたらし、猛威をふるっているランサムウェアについても解説をしています。今回は、本レポートの最新版より、セキュリティ脅威の顕著な傾向をお届します。


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