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「SNS 個人情報」に関する特集



 人生一度。不倫をしましょう。をキーフレーズにした既婚者向け出会いサイト「アシュレイ・マディソン」がハッキングされた事件は、運営拠点のあるカナダだけでなく日本国内でも世間を騒がせたニュースになっています。


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 現在インターネット利用者は、Webメール、ネットショッピング、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)などの様々なサービスが利用可能な環境にある。ほとんどのサービスでは、利用時にID(識別子)、パスワード、氏名、住所、性別などを利用者情報として登録する必要がある。さらに、Webメールやネットショッピングのサイトでは、サービスを利用することで、送受信したメールや、商品の閲覧履歴および購入履歴などの利用者情報も記録される。 これらの利用者の情報は、例えば、ショッピングサイトでは、おすすめ商品を提示するレコメンドサービスのような利用者の利便性向上につながるサービスに利活用されている。しかし、利用者情報は利用者のおおよその人物像を知ることができるプライバシ情報でもあり、利用者はこのようなサービスを便利に感じつつも、知らぬ間に利用者情報が別の目的に利用されていることに不安を抱いている(注釈1)。 本連載では、このようなプライバシに関わる個人情報に対して、利用者がどのような懸念を感じているのかを、IPAが2009年度に実施した「eIDに対するセキュリティとプライバシに関するリスク認知と受容の調査」の報告書(以降、eID報告書)(注釈2)をもとに解説する。EUにおいて同様の調査がすでに実施されていることから、EU市民と比較しながら、日本人の特徴について述べていくことにする。


カテゴリ  その他エンドポイントセキュリティ関連 |




 最終回となる今回は、サイバー攻撃とSNSの関係について考察する。「SNS」と「サイバー攻撃」・・この2つの言葉に関連性を見出すのは難しいと思われる方も多いかも知れないが、実は悪意のある攻撃者はサイバー攻撃を仕掛ける初期の段階で、このSNSを利用しているという現実がある。特にこのサイバー攻撃について、特定の企業、団体をターゲットとしたものを標的型攻撃、英語ではAPT(Advanced Persistent Threat)と呼んでいる。  日本企業が狙われた標的型攻撃の例としては、2011年のソニープレイステーションネットワークの不正侵入事件がある。この事件では7700万件におよぶ個人情報が流出し、さらに1000万件のクレジットカード情報が流出した可能性があると見られている。被害総額は2兆円にのぼるとも言われ、非常に大きなニュースとなった。更に、日本の防衛関連企業数社が同時多発的に攻撃を受け、世間を騒がせた。


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