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「SAAS 社内」に関するIT製品情報

社内SNS型クラウド日報サービス nanoty  2017/03/01


ソフトバンク コマース&サービス

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 月額費用:1ユーザー 500円(税別)(最低購入本数:10本)

カテゴリ  社内SNS | SFA

製品概要  社内コミュニケーションの活性化と業務改善を図り、社員全員で会社を成長させるための社内SNS型クラウド日報サービス。

オススメユーザー  社内コミュニケーションやトラブル/クレーム対応の改善を図りたい企業。社員の行動や考えを把握し、意欲向上を図りたい企業。


ビジネスメッセンジャー ByTalk  2017/03/15


ソフトバンク コマース&サービス

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 月額費用:200円(税別)/ユーザー年額費用:2000円(税別)/ユーザー

カテゴリ  社内SNS |

製品概要  企業内部でのクローズドなメッセージング環境を実現できるコミュニケーションアプリ。

オススメユーザー  セキュアなやりとりを確保しつつ、社内コミュニケーションの活性化を図りたい企業。


クラウド・SaaS型グループウェア 『iQube(アイキューブ)』  2014/04/15


ソーシャルグループウェア

企業規模  中堅企業・中小企業 向け   製品形態  ASP・SaaS
価格 【スタンダードプラン】年契約:400円(※1ヵ月分無料)月契約:400円【プレミアムプラン】年契約:500円月契約:700円※税別

カテゴリ  グループウェア | スマートフォン | ワークフロー | 運用系業務アウトソーシング

製品概要  社内ノウハウを蓄積するクラウド型グループウェア◎空き時間の利用で日常業務効率化◎社内情報共有の強化◎導入支援無料の手厚いサポート

オススメユーザー  分散しがちな情報を一元管理したい企業。誰でも常に最新情報が確認できる環境を整備したい企業。


Mobile Perfect SP 社内コミュニケーション支援サービス  2017/03/08


ソフトバンク コマース&サービス

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 月額費用:100円(税別)/ユーザー

カテゴリ  社内SNS | その他スマートデバイス関連

製品概要  気軽に簡単にスマートフォンを活用できるクラウド型社内SMS/社内アドレス帳サービス。他にもさまざまなサービスをそろえ、自社のニーズに合わせて必要なものを利用できる。

オススメユーザー  スマートフォンの本格的な活用にあたり、各種業務に必要な機能を低コストでそろえたいと考えている企業。


Office 365 / Google Apps 各種アドオン導入支援サービス  2016/03/31


サテライトオフィス+他

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 1アドオン:100円/人/月(税別)

カテゴリ  EIP | ワークフロー | グループウェア | 電子メール | 認証

製品概要  メールやスケジューラなど、企業の情報系インフラを「所有」から「利用」へチェンジすることで運用・管理の負荷とコストを削減するSaaS型の統合オフィスツール

オススメユーザー  社内システムをOffice 365 / Google Appsに統一したい企業。セキュリティ強化を検討中の企業。


「SAAS 社内」に関する特集



 前回までは、スパムメールの脅威と有効な対策についてみてきた。第3回の今回は、システムの耐障害性と拡張性を検討する際に知っておきたい、従来の自社内にゲートウェイセキュリティ製品を導入するオンプレミス型(構築型)の課題とセキュリティベンダやクラウド事業者の提供するSaaS型サービスの課題を考察してみたい。


カテゴリ  メールセキュリティ |




 2016年10月13日、米Zuoraの日本法人であるZuora Japanは自社の「リレーションシップ・ビジネス・マネジメント(RBM)」サービスが東芝グループのIoTサービスの基盤に採用されたと発表した。ZuoraのいうRBMとは、サブスクリプション型ビジネスモデル運営のためのSaaSプラットフォームを指す。 東芝では、グループ内のIoT関連部門や人材を統合し、社内カンパニー「東芝インダストリアルICTソリューション社」を2015年に設立している。同社ではグループ全体のIoT基盤構築を進めており、IoTビジネスの利用形態や課金方式でも多様な要求に対応すべく整備しているところだという。この中の1つが「サブスクリプション型」の課金体系というわけだ。 ZuoraのRBMプラットフォームは、経済紙『Wall Street Jornal』、オンラインストレージサービスを提供するbox、エンタープライズ向けのクラウドサービスを展開するIBM、通信キャリア大手AT&T、IoTソリューションなどを開発するゼネラル・エレクトリック(GE)などに採用されている。B2Cでは旅行情報サービスを運営するTripAdvisorもユーザーだ。 Zuora Japanは2015年に設立、サービスの日本語化が完了した2016年4月から本格的な事業活動を開始しており、日本経済新聞社、コマツ、日本ユニシス、Freeeなどが既に導入企業に名を連ねている。三井情報、日立ソリューションズが販売パートナーになっており、決済ではGMOペイメントゲートウェイと提携している。ペイメントゲートウェイ(オンライン決済代行事業者)についてはこの他にも複数社と交渉を進めているという。


カテゴリ  システムインテグレーション |



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