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「JA INFO」に関するIT製品情報

J-ALERT対応一体型受信機 「JARS-1000」  2015/08/15


センチュリー・システムズ

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ハードウェア
価格 オープン価格

カテゴリ  その他通信サービス関連 | その他情報システム関連 | アクセスポイント

製品概要  全国瞬時警報システムに対応する衛星受信モデム/解析処理/アプリケーションが一体型の受信装置。高いスペックで、的確かつスピーディな情報の配信を可能にする。

オススメユーザー  大規模災害などの発生時、住民保護に必要な情報を瞬時に配信するシステムが必要な公共団体や、公共団体などを顧客に持つSIer。


タブローソフトウェア  2015/12/24


Tableau Japan

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 お問い合わせ下さい。

カテゴリ  BI | データベースソフト | ERP | CRM | DWH | データ分析ソリューション

製品概要  ●高度な分析機能を10万円台で提供●ビジュアルUIを追求、分かりやすく誰でもすぐに使える●Google/Microsoft/eBay/Yahoo! など、先端IT企業が導入

オススメユーザー  ●「高い」「難しい」といった理由でBI導入をためらっている企業●現場社員の情報分析力を高めたい企業


「JA INFO」に関するセミナー情報

事例から学ぶ、サブスクリプションビジネスの導入と成長

三井情報/Zuora Japan


開催日

 12月7日(水)

開催地 東京都   参加費 無料


カテゴリ  その他基幹系システム関連 | CRM | その他データ分析関連

概要  顧客のニーズが「所有から利用へ」と変化している中で、日本においても業界を問わず、サブスクリプションビジネスへの注目度が高まっています。しかしながら、従来主流であ…

オススメユーザー  経営者CIO|営業・販売|情報システム部の統括


「JA INFO」に関する特集



 自動車のセキュリティは、まだはるかに遠い未来の話だと思い込んでいる方が、世の中には多いようだ。車のセキュリティは、今から対応して行かなければならない最も重要な分野であり、人の命にかかわるセキュリティとなるからだ。 日本も自動車メーカーだけでなく、民間と公共機関が協力し、「情報処理推進機構(IPA)」をはじめ「自動車技術会(JSAE)」や「ITS(Intelligent transportation system)Japan」のようなさまざまな団体が自動車のセキュリティ関連の活動を展開している。 まず、「JSAE」は2010年から自動車セキュリティ技術の標準化に向け「セキュリティ標準規格委員会」を発足し、今後、JSAE参加機関のための指針を整備し、日本代表として、ITS国際標準の確立などの活動に積極的に参加している。こうした活動の中心となる「ITS標準化委員会」には、自動車メーカー、道路事業者、通信業界、消費者団体などの代表者が所属している。さまざまな参加機関の中で「電子情報技術産業協会(JEITA:Japan Electronics and Information Technology Industries Association)」が主要機関として、今後、車のセキュリティ対策において根幹になる「ISO TC204(Technical Committee)」を担当している。最近、自動車とスマートフォン間通信といった外部装置との通信技術の実用化が具体化されてきているため、原論レベルの話し合いだったセキュリティ対策も、実用性を増してきている。 しかしながら、これはかなり難しい問題なのである。自動車内のシステムは複雑であり、それのセキュリティとなると、いわゆるICT技術を総動員するかたちとなる。今の自動車はGPSも基本的に搭載されており、それに加えNFC、Bluetooth、Wifi、LTEなどのさまざまな機能が搭載されている。「移動するデータセンター」という言葉もあるように、これから自動車は「モノのインターネット(IoT)」技術の中心になることは間違いないだろう。 今回は自動車のセキュリティにおいて、“知っておくべき6つの要素”を解説したい。自動車のセキュリティだから、単に自動車業界にお勤めの方のための情報だろうと思うかもしれないが、自動車は、人の命とかかわるモノであるゆえに世の中の誰もが関心を持って考えてほしいのである。誰もが理解できるよう、次章から分かりやすく述べていきたい。


カテゴリ  ファイアウォール | IDS


「JA INFO」に関するニュース



 株式会社NTTドコモ(ドコモ)は、主にEC(E-Commerce)サイトで、人工知能を活用して、顧客1人ひとりに合った商品やキャンペーンを案内できるサービス「ecコンシェル」を株式会社PKSHA Technologyと共同開発し、提供を開始した。「ecコンシェル」は、クラウド技術を活用していて、管理サイトで発行されるJavaScri…


カテゴリ  EC | CRM




 Veeva Japanは、製薬業界向けCRM「Veeva CRM」をVersion.28にバージョンアップした。今回のバージョンでは、医療従事者との間でWeb会議を行える「Veeva CRM Engage Meeting」を追加した。同製品から直接、顧客とのオンラインディテーリングをスケジュールし、医療従事者が必要とする情報に誘導できる。MRはiPadや…


カテゴリ  CRM | 特定業種向けシステム | Web会議




 Veeva Japan株式会社は、ライフサイエンス業界向けクラウドアプリケーション「Veeva Vault R&D Cloud」が、第一三共株式会社に、グローバルでの申請文書/eTMF及びSOP管理のプラットフォームとして採用されたと発表した。「Veeva Vault R&D Cloud」は、マルチテナント型のクラウドプラットフォームであるため、…


カテゴリ  特定業種向けシステム | その他基幹系システム関連 | その他情報システム関連 | 文書管理



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