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基礎解説メールとは?

メールとは、企業内個人が社内/社外とやり取りする電子メールの送受信、保存、セキュリティ対策などを実現するためのITソリューション群のこと。具体的には、インターネットや専用線を介して、個人間あるいは個人対複数人などの間で、テキストデータ/画像データ/音声データなどをやり取りするための「電子メール」、社内外でやり取りされる電子メールを捕捉し、削除や改竄ができない状態でデータを長期保管すると共に必要に応じて検索/復元できる「メールアーカイブ」、企業が定めた情報セキュリティポリシーに則り、ポリシーに合致しないメールを事前に遮断できる「メールフィルタリングツール」、メール受信時にウイルスを含む添付ファイルなど有害なコンテンツを特定/除去したり、メールの差出人/内容などの情報を基に脅威となるメールを特定/遮断できる「アンチウイルス/アンチスパムソフト」などが挙げられる。

「社外 メール」に関するIT製品情報

メール誤送信対策ソフトウェア WISE Alert  2016/10/01


エアー

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 5〜50ユーザライセンス単価例 (初年度サポート料込み、税別): エンタープライズ版 :2800円 スタンダード版 :2500円

カテゴリ  メールセキュリティ |

製品概要  社外宛メールや添付ファイルの送信時などに警告を表示し、ユーザ自身でメール誤送信対策を実施できるツール。添付ファイルを自動ZIP暗号化できる機能もオプションで対応。

オススメユーザー  業務効率を落とすことなくメール誤送信対策を講じたい企業。Office 365への移行にともない、Outlookの誤送信対策が必要な企業。


業務文書管理システム「GREEN-DOC」  2016/02/01


インフォグリーン

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 月額使用料3万円〜(税別)

カテゴリ  文書管理 | ファイル共有

製品概要  きめ細かな権限設定とセキュリティ管理で、社内・社外の関係者がどこからでも安全・適切に利用できるWeb文書管理を実現。多言語(日本語・英語・中国語)に標準対応。

オススメユーザー  メールへの文書添付を排除し、セキュリティ向上を図りたい企業。個人のPC内に蓄積された文書を集めて全社共有したい企業。


ビジネス専用メッセンジャー direct エンタープライズ版  2016/03/31


L is B

企業規模  大企業・中堅企業 向け   製品形態  ソリューション・その他
価格 オープン価格

カテゴリ  その他情報共有システム関連 | その他情報システム関連 | ファイル共有 | Web会議 | ナレッジマネジメント

製品概要  現場スタッフと社内のコミュニケーションを素早く安全に行う、マルチデバイス対応ビジネス専用メッセンジャー。チャットのほか写真・動画・位置情報共有など機能も多彩。

オススメユーザー  社外にいる現場スタッフとのやり取りを迅速に行いたい企業。毎日の大量メールへの対応が大きな負担となっている企業。


「社外 メール」に関する特集



メールは、言わば社内情報の流出口。ヤベ!機密情報を社外に送っちゃっ……ても大丈夫なように、盗聴を防ぐ「メール暗号化ツール」で、今すぐ情報漏洩対策を。今回は、6つの視点で製品選定のポイントを紹介します!


カテゴリ  その他メール関連 | 暗号化 | メールセキュリティ




 スマホやタブレット端末といったスマートデバイスが普及するにつれ、外回りが多い営業スタッフから「社外にいても仕事で使うメールの送受信を社内と同じようにやりたい」という声は高まっている。彼らが顧客からの連絡にできるだけすばやく対応したいと思うのは当たり前だろう。 それは中堅・中小企業に対して情報通信機器の導入コンサルを行うヴァンクールの社員にとっても同じこと。約50人の社員のほとんどが営業やサポート業務で直行直帰が多いという同社は、iPhoneとモバイルデバイス管理ツール(MDM)を導入して以来、売り上げを大きく伸ばしているという。その成功の秘けつを聞いた。


カテゴリ  スマートフォン | MDM | GPS




 情報漏洩対策は、すべてのデータが社外に持ち出される可能性があることを前提にして考えることが重要です。万が一、ファイルが流出した際の備えとしてはファイル暗号化が有効ですが、社内のファイルを100%暗号化することは現実問題として不可能です。 そして、当然ながら情報流出への備えも重要です。ファイルの暗号化に加えて、ファイルの持ち出しを水際で防ぐ対策が欠かせません。この水際対策は、データ活用の段階に応じて多層的に行う必要があります。 第一段階として、データの持ち出し経路を制限し、制御することがあげられます。スマートフォンやタブレット、USBメモリなどの外部デバイスや、ネットワーク、プリンタ、外部メディアなどの利用の制限・制御です。制御対象には、業務内容に応じてWebカメラやイメージスキャナなども含まれます。これは、「データを外に出させないこと」を目的とした対策です。 次に、データを持ち出す際の履歴管理です。組織活動において、一切のデータを持出さないということはありえません。ですから多くの企業・法人では、メールによる申請や所定の申請書、もしくは口頭でデータ持ち出しに際して上長の承認を得るというようなルールで運用しているようです。 さらに、承認されたデータの持ち運びはセキュリティ対策をしたデバイスを使用することが推奨されます。企業・法人が管理するデバイスで、かつデータのコピーや移動が制限でき、しかも操作ログを記録するなどしておけば安全ですね。 「データを外に出さない」ための対策、さらに「持ち出さざるを得ないデータを管理する」ための対策、「安全にデータを持ち運ぶ」ための対策。このように情報の利用段階にあわせた多層的な対策がなされているのが理想です。


カテゴリ  暗号化 | その他エンドポイントセキュリティ関連



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