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基礎解説メールとは?

メールとは、企業内個人が社内/社外とやり取りする電子メールの送受信、保存、セキュリティ対策などを実現するためのITソリューション群のこと。具体的には、インターネットや専用線を介して、個人間あるいは個人対複数人などの間で、テキストデータ/画像データ/音声データなどをやり取りするための「電子メール」、社内外でやり取りされる電子メールを捕捉し、削除や改竄ができない状態でデータを長期保管すると共に必要に応じて検索/復元できる「メールアーカイブ」、企業が定めた情報セキュリティポリシーに則り、ポリシーに合致しないメールを事前に遮断できる「メールフィルタリングツール」、メール受信時にウイルスを含む添付ファイルなど有害なコンテンツを特定/除去したり、メールの差出人/内容などの情報を基に脅威となるメールを特定/遮断できる「アンチウイルス/アンチスパムソフト」などが挙げられる。

「標的型攻撃メールの傾向と事例分析 IPA」に関する特集



 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は、2012年10月30日に「標的型攻撃メールの傾向と事例分析」に関するレポートを公開した(※1)。本連載では、当該レポートに沿って、2012年第4四半期の集計値を加えIPAに情報提供いただいた標的型攻撃メールの傾向を解説していく。


カテゴリ  メールセキュリティ |




 独立行政法人 情報処理推進機構(略称IPA)は、2012年10月30日に『標的型攻撃メールの傾向と事例分析』に関するレポートを公開しており、本連載では、当該レポートに沿って、2012年第4四半期の集計値を加えIPAに情報提供いただいた標的型攻撃メールの傾向を解説している。


カテゴリ  その他エンドポイントセキュリティ関連 |




 独立行政法人 情報処理推進機構(略称IPA)は、2012年10月30日に『標的型攻撃メールの傾向と事例分析』に関するレポートを公開した。本連載では、当該レポートに沿って、2012年第4四半期の集計値を加えIPAに情報提供いただいた標的型攻撃メールの傾向を解説していく。  前回まで、最近の標的型攻撃メールの傾向と事例分析、実際の標的型攻撃メールを例としてだましの手口、類似点について解説した。では、このような傾向分析にはどのような情報が含まれているのだろうか。 例えば、標的型攻撃メールは、特定の企業や組織に対して行われる攻撃であるが、複数の(時として同業種の)企業や組織に対して行われることがある。また、標的型攻撃メールで使われたマルウェアを解析すると、マルウェアのファイル自身が異なったり(hash値が異なる)、アイコンが異なったりしていても、攻撃者の管理サーバ(C&Cサーバ:最近では攻撃が金銭や企業レベルの諜報活動ではなく、重要インフラへの攻撃と考えられる場合に、C2サーバと呼ばれることもある)が同じIPアドレスであったり、管理サーバとの管理サーバへの接続パスワード が同じであったりすることが、時期を変えて現れることも確認できている。


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