「内部統制 ERP」から探す!IT製品・セミナー情報

「内部統制 ERP」に関するIT製品・セミナー情報を表示しています。

「内部統制 ERP」に関するIT製品・セミナー情報、最新ニュースならキーマンズネット。 IT製品の詳細スペック情報から導入事例、価格情報・比較表機能も充実。 資料請求も、まとめて簡単にダウンロードできます!

基礎解説ERPとは?

ERP(Enterprise Resource Planning)は“統合基幹業務システム”と訳され、ヒト・モノ・カネといった企業の所有する資源を統合的に管理し、最適化するためのシステム。全業務共通のデータベースを構築し、それを中心に各業務システムがシームレスに連携する。具体的には、企業の基幹業務を統合的に管理するためのERPパッケージを指し、会計、人事、給与、販売管理、生産管理、在庫管理などの各機能を提供する。

「内部統制 ERP」に関するIT製品情報

GRANDIT  2016/12/01


GRANDIT

企業規模  大企業・中堅企業 向け   製品形態  ソフトウェア
価格 オープン価格

カテゴリ  ERP | EDI | ワークフロー | BI | EC

製品概要  経理、債権、債務、販売、調達・在庫、製造、人事、給与、資産管理、経費モジュールで構成された完全WEBの次世代ERP。ワークフロー、通知機能、BIを装備し内部統制を支援。

オススメユーザー  必要なモジュールからの段階的な導入やグループ企業への展開をお考えの企業。内部統制対応を検討中の企業。


ProActive E2(プロアクティブイーツー)  2013/12/01


SCSK

企業規模  大企業・中堅企業 向け   製品形態  ソフトウェア
価格 お問い合わせ下さい。

カテゴリ  ERP | 生産管理システム | 販売管理システム | 人事管理システム | 会計システム

製品概要  会計、販売、生産、資産、人事給与など、基幹業務全般をカバーし、豊富な機能より高い業務適合率を実現。パッケージ利用のメリットを最大限に享受できる超寿命なERP。

オススメユーザー  業務効率改善・決算早期化・内部統制の更なる強化を行いたい企業。グループ経営強化を実現したい企業グループ。


海外拠点統合管理システム「GLOBAL EYES」  2013/12/31


ビーブレイクシステムズ

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 1拠点につき4万円〜※税別※別途初期導入費用が必要。

カテゴリ  ERP | ワークフロー | 販売管理システム | 会計システム | グループウェア

製品概要  現地言語・通貨で処理された会計データを取り込み海外拠点の財務状況を把握・分析したり、現地での物品購買や重要稟議を本社や統括会社で管理できるクラウド型システム。

オススメユーザー  海外拠点の財務状況を把握・分析できる体制や、内部統制を強化・確立したい海外進出企業。


ExchangeUSEワークフロー  2016/12/01


富士電機

企業規模  大企業・中堅企業 向け   製品形態  ソフトウェア
価格 100CAL  70万円〜 (税別)

カテゴリ  ワークフロー |

製品概要  1700社以上の導入実績を誇るワークフロー専用パッケージ。複数会社運用、マルチベンダERP連携に対応。業務特化型〜汎用型ワークフローまで、全社申請業務を運用可能。

オススメユーザー  別々のシステムで運用されている各申請業務を統合し、運用コスト削減と効率化を図りたい企業。内部統制を検討中の企業。


Microsoft Dynamics NAV (ERP/基幹システム)  2016/02/27


パシフィックビジネスコンサルティング

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 お問い合わせ下さい。

カテゴリ  ERP | データベースソフト | データ分析ソリューション | 統合ログ管理 | 開発ツール

製品概要  世界150ヵ国で11万社以上の導入実績。126言語、43ヵ国以上の商習慣に対応したマイクロソフトの中堅・中小企業向けグローバルERP。直感的な操作性と高い柔軟性が特長。

オススメユーザー  IFRS対応、内部統制強化を図り、グローバルビジネスに必要なIT基盤を整えたい中堅・中小企業。


「内部統制 ERP」に関する特集



2015年10月から通知が始まるマイナンバー。制度開始に備えて全ての企業でマイナンバーへの対応が必須だ。同制度に対してERPが有用となる場面と実際に役立つ機能および製品選定時の注意点を解決する。


カテゴリ  ERP |




 前回は、マイナンバーが記録された機器・電子媒体のデータ消去方法と機器処分業者の選定ポイントについてお話いたしました。今回も引き続き、選定ポイントをより具体的に解説してまいります。機器処分を委託する先の業者には、データ消去、廃棄、リユース(買取)、リサイクルなどを専門とする様々な業態の業者が存在し、それぞれ得手不得手があります。またそれらを兼業しているところも少なくありません。機器処分業者を選ぶ上で最も重要なのは、その業者の組織・体制・人・施設等に於いて、マイナンバーを含む情報の漏洩リスクがどれだけ少ないかを見極めることです。 具体的には、(a)情報機器についての専門知識(b)データ消去の完全性(c)作業を行う施設(工場等)のセキュリティレベル(d)機器搬送時の安全性(e)社内体制・内部統制 & (f)社員教育 等がどれだけ充実し担保されているのかということになります。


カテゴリ  その他物理セキュリティ関連 |



製品スペックや導入事例・価格情報・技術文書などの充実したIT製品情報に加え、製品の選び方を分かりやすく解説した特集記事によって企業のIT製品選びをサポートします。
「内部統制 ERP」以外にも、製品情報と特集記事に加え、ITセミナー・企業向けIT製品ニュースも毎日更新!


ページトップへ