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基礎解説MDM(モバイルデバイス管理)とは?

「Mobile Device Management」の略で、スマートフォンやタブレットなどを一元管理することを指す。企業では、社員が業務でスマートフォンやタブレットを使うときに必須となる。MDMツールには、スマートフォンなどを紛失したり盗難にあった時の情報漏えい対策、スマートフォンなどを不正利用させないための防止策、セキュリティポリシーの一斉適用によるデバイス管理の効率化に役立つ機能が搭載されている。

「構築 IPAD」に関するIT製品情報

OfficeDoor-LBox  2015/08/01


オクムラ

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ハードウェア
価格 本体価格 89万8000円 (税別)                      セットアップ料金・指導料 別途必要

カテゴリ  ERP | タブレット | スマートフォン | シンクライアント | 販売管理システム

製品概要  iPad、iPhone、Androidの端末から、販売管理などの業務システムを仮想デスクトップで活用。仮想デスクトップやアプリケーション公開などを、1プラットフォームで管理可能。

オススメユーザー  スマートデバイスの活用により、外出先からも業務システムを活用する体制を、低コストで構築したい企業。


「構築 IPAD」に関する特集



 2016年10月13日、米Zuoraの日本法人であるZuora Japanは自社の「リレーションシップ・ビジネス・マネジメント(RBM)」サービスが東芝グループのIoTサービスの基盤に採用されたと発表した。ZuoraのいうRBMとは、サブスクリプション型ビジネスモデル運営のためのSaaSプラットフォームを指す。 東芝では、グループ内のIoT関連部門や人材を統合し、社内カンパニー「東芝インダストリアルICTソリューション社」を2015年に設立している。同社ではグループ全体のIoT基盤構築を進めており、IoTビジネスの利用形態や課金方式でも多様な要求に対応すべく整備しているところだという。この中の1つが「サブスクリプション型」の課金体系というわけだ。 ZuoraのRBMプラットフォームは、経済紙『Wall Street Jornal』、オンラインストレージサービスを提供するbox、エンタープライズ向けのクラウドサービスを展開するIBM、通信キャリア大手AT&T、IoTソリューションなどを開発するゼネラル・エレクトリック(GE)などに採用されている。B2Cでは旅行情報サービスを運営するTripAdvisorもユーザーだ。 Zuora Japanは2015年に設立、サービスの日本語化が完了した2016年4月から本格的な事業活動を開始しており、日本経済新聞社、コマツ、日本ユニシス、Freeeなどが既に導入企業に名を連ねている。三井情報、日立ソリューションズが販売パートナーになっており、決済ではGMOペイメントゲートウェイと提携している。ペイメントゲートウェイ(オンライン決済代行事業者)についてはこの他にも複数社と交渉を進めているという。


カテゴリ  システムインテグレーション |



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