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 中小企業にとっても、今や導入が当たり前のものとなったエンドポイントのセキュリティ対策と比較して、優先順位があまり上がってこなかったのがゲートウェイにおける防御だろう。そもそも社内にメールサーバやWebのプロキシサーバを設置していない環境が中小企業では多いかもしれない。ただ、インターネットがビジネスを遂行する上で必要不可欠なインフラになった現代においては、インターネットと社内ネットワークをつなぐ出入口にファイアウォールを設置するなど、不正アクセス対策は定番化している。しかし、ゲートウェイで不正プログラムやスパムメールを防御するという考え方は、数年前までは多くのクライアントPCを抱え巨大なネットワークを構成する大規模企業に限られたものであった。その理由としては、ゲートウェイセキュリティ専用のサーバを構築し、専用ソフトを運用しなければならないという初期投資と運用コストの大きさが挙げられる。また、わざわざゲートウェイで防御せずとも、クライアント側での対策が万全であれば大丈夫だろうという考え方も浸透していた。 しかし、2000年代初頭から発生したスパムメールの大量の流通により、企業においても社内ネットワークトラフィックの逼迫などの悪影響が懸念されてきた。また、就業時間内に社員が業務に関係のないWebサイトを閲覧し、業務効率が低下するという負の側面がクローズアップされ始めたのも同じ頃である。
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前回は、企業のセキュリティを強化するうえで必要なPDCAサイクルについて述べた。今回と次回では、昨今の脅威の特徴である脅威の多様化に対応し、未知の不正プログラムも検出する最新技術「ふるまい検知」を紹介しよう。これは「Do」フェーズとして、感染を防ぐ対策の1つとしてとらえられる例が多いが、より注目したいポイントは「Check」フェーズでインシデントの事前の兆候や、事後の経緯を可視化するための活用である。 まず今回は、「ふるまい検知」についてより理解しやすいように、比較として従来のIDS/IPSの技術と、その課題を解説する。 |
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私たちを取り巻くセキュリティ環境は、複雑さを増すばかりだ。攻撃対象はサーバだけに限定されず、一般のユーザが使うクライアント・コンピュータにまで広がり、管理者はあらゆる脆弱性を狙った攻撃に対し防御を行うことを余儀なくされている。こういった攻撃対象の広がりや多種多様な脅威の出現により、管理者は昔と比較するとはるかに多くのセキュリティ対策の導入・管理をしなくては、セキュリティ・レベルの維持ができなくなっている。 |
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