「クライアントPC ログ」から探す!IT製品・セミナー情報

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「クライアントPC ログ」に関するIT製品情報

クライアントPC操作ログ取得ツール QND ClientLog  2013/02/01


クオリティソフト

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 100クライアント 66万9000円(税別)

カテゴリ  統合ログ管理 | データ分析ソリューション | IT資産管理 | 統合運用管理

製品概要  14種類のクライアントPC操作ログを自動で収集。違反行為を自動で通知するアラート機能や原因追跡行うトレース機能を駆使し、不正行為の発見から対処までシームレスに実現。

オススメユーザー  監視に専任の人員を確保することは難しいが、社員の現在の利便性を維持しつつ、情報漏洩や不正利用を抑止したい企業。


NEXPCM  2015/04/13


菱電商事

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 【サーバーライセンス】 50万円(税別)【クライアントライセンス】 7000円〜1万5000円(1クライアント/年、税別)

カテゴリ  統合ログ管理 |

製品概要  クライアントPCの操作画面をすべて録画。取得した作業履歴はグラフ化して表示可能。業務内容の見える化に大きく貢献。

オススメユーザー  PC操作のログ管理を通して、情報漏洩対策や業務効率改善を実現したい企業。


クライアント操作ログ管理「MylogStar(マイログスター)」  2013/11/15


ラネクシー

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 ベースライセンス:48万円〜- 1サーバ:9万8000円〜- 1ユーザ:7200円〜※保守費用は別途定価の20%※上記定価は税別

カテゴリ  統合ログ管理 |

製品概要  収集・保存・分析をワンストップで実現するログ管理ソフト。物理/シンクライアント/仮想デスクトップが混在する環境でもログの一元管理が可能。外国語版Windowsにも対応。

オススメユーザー  クライアントPCやサーバ、仮想環境(SBC、VDI)の操作ログを管理してセキュリティ対策を強化したい企業。


ログソフトウェア「IVEX Logger Series」  2014/10/15


アセンテック+他

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソフトウェア
価格 オープン価格

カテゴリ  統合ログ管理 | データベースソフト | メールセキュリティ | データ分析ソリューション

製品概要  仮想・物理環境問わず、Windows OS上での操作ログを生成・取得する製品。接続元の端末情報などの詳細ログ、仮想・物理混在環境でログを取得し、一元管理が可能。

オススメユーザー  クライアントPC・サーバ・VDI・SBC・リモートアクセス・仮想化(シンクライアント)環境で操作ログを取得したい企業。


クライアントPC管理ツール 「DotCOE」  2014/12/15


横河レンタ・リース

企業規模  大企業・中堅企業 向け   製品形態  ソフトウェア
価格 マスタサーバ 1ライセンス:14万6000円100クライアントライセンス:74万円※税別

カテゴリ  IT資産管理 | その他エンドポイントセキュリティ関連 | 統合運用管理 | 統合ログ管理

製品概要  DotCOEは、PCライフサイクルの重要なポイントで、管理者を支援。資産棚卸、パッチの適用、セキュリティ強化、ログ収集と管理者の工数低減を実現する。

オススメユーザー  少ない管理者で、効率よくPC資産管理の運用を行いたい企業。過去にPC資産管理ツールを導入して、うまく使えなかった企業。


「クライアントPC ログ」に関する特集



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カテゴリ  IT資産管理 |




 中小企業にとっても、今や導入が当たり前のものとなったエンドポイントのセキュリティ対策と比較して、優先順位があまり上がってこなかったのがゲートウェイにおける防御だろう。そもそも社内にメールサーバやWebのプロキシサーバを設置していない環境が中小企業では多いかもしれない。ただ、インターネットがビジネスを遂行する上で必要不可欠なインフラになった現代においては、インターネットと社内ネットワークをつなぐ出入口にファイアウォールを設置するなど、不正アクセス対策は定番化している。しかし、ゲートウェイで不正プログラムやスパムメールを防御するという考え方は、数年前までは多くのクライアントPCを抱え巨大なネットワークを構成する大規模企業に限られたものであった。その理由としては、ゲートウェイセキュリティ専用のサーバを構築し、専用ソフトを運用しなければならないという初期投資と運用コストの大きさが挙げられる。また、わざわざゲートウェイで防御せずとも、クライアント側での対策が万全であれば大丈夫だろうという考え方も浸透していた。 しかし、2000年代初頭から発生したスパムメールの大量の流通により、企業においても社内ネットワークトラフィックの逼迫などの悪影響が懸念されてきた。また、就業時間内に社員が業務に関係のないWebサイトを閲覧し、業務効率が低下するという負の側面がクローズアップされ始めたのも同じ頃である。


カテゴリ  UTM |




 ウイルスをはじめとした不正プログラムから身を守るために、各企業でこれまで様々な対策を行ってきていることだろう。不正プログラムから身を守る対策として真っ先に思いつくのは、クライアントPCやゲートウェイにウイルス対策ソフトを導入する方法ではないだろうか。しかし、先の連載でも触れているとおり、近年はウイルス対策ソフトのパターンファイルだけでは見つけられない「未知の脅威」と呼ばれる新種の不正プログラムが急増している。セキュリティ対策に多額の投資を行い、各種対策製品を導入していたとしても、不正プログラム感染を完全に防ぐことは難しく、実際に被害にあうケースもあとをたたない。 それでは、企業が行っているセキュリティ対策は無駄だったのだろうか?もちろん、既存のウイルス対策ソフトを適切に運用することは基本であり、多くの不正プログラムの感染によるリスクを低減するために有効である。しかしながら、今日の多様化する脅威に対抗するためには、単にウイルス対策ソフトを導入して企業が独自に運用するだけでなく、脅威の変化に合わせて自社のシステム全体の運用に柔軟性を持たせ、また、セキュリティ対策の技術も最新に変化させていかなければならない。 本連載では、単に製品を導入するだけでなく、企業のセキュリティレベルを向上させるうえで重要な“PDCA”サイクルについて考えたい。また、「未知の脅威」に対抗する手段として今最も有効だと考えられる、ネットワーク上での不正プログラムの挙動監視、いわゆる、「ふるまい検知」の最新技術を紹介したい。


カテゴリ  その他エンドポイントセキュリティ関連 |



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