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「インターネット 制限」に関する特集



業務とは無関係のにアクセスする従業員の存在に頭を悩ませてはいませんか?野放しにすれば、業務効率の低下、ウィルス感染などを招きかねません。そこで今回は、ネット環境を私用目的で使わせない方策を紹介します。


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 ドアのカギを開けっ放しにして外出する人はほとんどいないはずだ。誰だって家の中の大事なモノを取られたくない。 だが企業や組織がインターネットに接続したり、Webサイトや公開サービスを立ち上げしたりする場合はどうだろう。インターネットと接続するということは、そのサイトを構成するサーバやデータベースから個人情報やクレジットカード情報などの情報を取られたり(窃取)、別のデータに書き換えられたり消されたり(改ざん、消去)、負荷をかけて利用しにくくするなど(サービス妨害)の危険(脅威)と隣り合わせになる。 したがって、上記の危険を避けるために、要塞化と呼ばれる最新のOS、ソフトウェアなどの利用、それらソフトの安全な設定、更にWebアプリケーション脆弱性対策やファイアウォール、IDS/IPSによるアクセス制限、攻撃の検知・遮断など、何らかのセキュリティ対策は実施している“はず”だ。


カテゴリ  セキュリティ診断 |




 ここまでで、Facebook、TwitterなどのSNSやWindows Live SkyDrive、Dropboxなどのファイル共有について話してきた。これらはすべて、ビジネス目的で作られたアプリケーションではない。当初の目的は、コンシューマ用途だ。 コンシューマ向けに作られたものだが、ビジネスでも便利であるということが広まり、ビジネス用途でも使われるようになった。かくして、IT管理者が導入したアプリケーションではない、コンシューマ向けのアプリケーションが組織の中に大量に入り込んだ。 かつて軍事目的で米国国防総省を中心に開発されたARPAnetが元となりインターネットに進化した。多くの企業が使い始めると、もともと何の目的かということなど関係なくなり、「使わない」という選択肢はなくなった。コンシューマ目的のアプリケーションも既に、仕事のコミュニケーションに入り込んでいて、「使わない」と拒否し続けられるのも時間の問題だ。 こうなってくると、IT管理者は新しいテクノロジーをどう有効活用してビジネスを最大化させるか、セキュリティ上の懸念をどうカバーするか、必要な制限は何かを考えていく必要がある。 それでは今回の本題、「Skype」について話していこう。


カテゴリ  IP電話 | 暗号化



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