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「インターネット 費用」に関するIT製品情報

ECO-CONNECT  2014/04/01


フリービット

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ソリューション・その他
価格 1拠点あたり 月額 2480円(税抜)〜※機器費用は別途

カテゴリ  IP-VPN | インターネットVPN

製品概要  NTTフレッツ網(地域IP網)を利用した閉域型接続サービス(エントリーVPNサービス)。インターネットを経由せずに拠点間通信を行うため、安全で安価なネットワーク構築が実現。

オススメユーザー  安全な拠点間通信ができるネットワークを検討中の企業。インターネットVPNよりもセキュア、かつ通信コストを軽減したい企業。


InterFAXサービス  2014/04/01


ドゥイット

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 ●送信サービス月額基本料:1000円●受信サービス初期費用:1500円月額基本料:2200円※税別※詳細は補足説明を参照下さい

カテゴリ  FAXサービス | 暗号化 | メールセキュリティ

製品概要  メールやWebAPIを利用しFAXの送受信ができるインターネットFAXサービス。FAX専用機器やソフトウェアなどを使わず、インターネットとメール環境があればすぐに利用できる。

オススメユーザー  初期投資や既存システムの変更を最小限に抑えつつ、FAXの運用・管理の手間を軽減し、より快適にしたい企業。


AQStage ネットワーク モバイルアクセス  2014/03/15


エヌ・ティ・ティ ネオメイト

企業規模  企業規模問わず   製品形態  通信サービス
価格 ●月額料金1IDあたり/税別/初期費用別途クローズ型ライトプラン 800円クローズ型スタンダードプラン 5000円オープン型 1500円

カテゴリ  リモートアクセス | MDM | IP-VPN | インターネットVPN | 広域イーサネット | ネットワーク管理

製品概要  プライベートネットワークをモバイル環境で実現するサービス。閉域網から接続する「クローズ型」と、インターネットを経由して接続する「オープン型」の選択が可能。

オススメユーザー  高セキュリティなモバイルアクセスを定額料金で行いたい企業。


ConnectPlus IP-VPN  2013/02/15


シンガポールテレコム・ジャパン

企業規模  企業規模問わず   製品形態  通信サービス
価格 参考価格 回線速度:0.5Mbps、税別アクセス回線種別:専用線東京〜上海:月額費用15万円〜東京〜バンコック:月額費用15万円〜

カテゴリ  IP-VPN | WAN | インターネットVPN | モバイル通信サービス

製品概要  価格競争力の高い国際IP-VPNサービス。豊富なアクセス回線種別に加えて、海外拠点側のTV会議システムやWAN高速化装置の導入から保守運用までワンストップで対応。

オススメユーザー  特にアジアやBRICsに強い、セキュアで高品質なグローバルIP-VPNやICTをお探しの企業。


StarLeafビデオ会議クラウドソリューション  2013/03/01


メディアプラス

企業規模  企業規模問わず   製品形態  ASP・SaaS
価格 ●StarLeaf Breeze導入費無料(接続費用 4000円/月)※StarLeafの接続には年間契約が必要 ※すべて税別

カテゴリ  テレビ会議/ビデオ会議 |

製品概要  インターネット経由で接続するだけで高度なビデオ会議の接続サービスが受けられる「StarLeaf Cloud」及びモバイル・会議室に適した多様なビデオ会議エンドポイント

オススメユーザー  低コストでビデオ会議を導入したい今のWeb会議に不満がある既存設備にモバイル端末などを追加し、効率的なビデオ会議を行いたい


「インターネット 費用」に関する特集



 前回(第1回)は、過去10年間の売上高に占めるIT費用比率の変化を示した。見事なまでの減少である。この間日本のGDPはほぼ横ばいなので、乱暴な言い方ではあるが、企業の売上は増えていないと仮定すれば、比率の減少は絶対額の減少を意味する事になる(※注1)。 更に保守運用費と呼ばれるコストは、IT総予算の70%弱(2003年当時)から53%(2012年)に下がっている。保守運用コストに限るならば、この10年間で約1/3に減少したと言える。 やはり一番の貢献はハードウェアの技術進歩である。 先ずネットワークは専用回線から、VPNやインターネット利用の割合が増え急速に費用が逓減した。そして最も影響したのはダウンサイジングと称して、汎用大型機(メインフレーム)がオープンシステムに置き換えられた事だろう。これには単なるハードウェアの価格だけではなく、付随するソフトウェアの価格や保守料、関連サービスの価格とも連動してくるので、結果、絶対額の減少に大きく影響する。クライアントPCの価格低下や集中購買、リース料と保守・サービスのパッケージ化等も大いに貢献している。以下の図は、売上高100億円以上、1兆円未満の企業15社の保守運用コストの内訳である。(JUASソフトウェアメトリックス調査2013に加筆)


カテゴリ  運用系業務アウトソーシング |


「インターネット 費用」に関するニュース



 富士通は、大学の入学金や授業料、寄付金などをインターネット上でクレジットカードで決済できるクラウドサービス「FUJITSU 文教ソリューション Campusmate-J 学納金クレジット決済支援サービス」の提供を開始した。価格は年額60万円〜(税別)で、導入一時費用が別途必要。本サービスでは、支払い画面はタッチ操作…


カテゴリ  特定業種向けシステム | 会計システム




 デジタルスフィアは、中小企業向けのクラウド型セキュリティ監視サービスを発売した。本サービスは、未知のウイルスの検知率に優れ、インターネットに接続することで最新のセキュリティ対策を行える。PCやサーバ、タブレット、スマートフォンに導入できる。価格は、初期費用が4万円〜、月額が10台当たり2万円〜。


カテゴリ  アンチウイルス |




 コモドジャパンは、不正アクセスにより破壊・消滅したデータの再作成・再取得費用の補償を標準で付保したSSLサーバ証明書を発売する。今回付保する補償では、インターネットに接続するサーバ(日本国内に限る)に記録されたアプリケーションや、個人情報または電子データが、サイバー攻撃などの不正アクセスにより…


カテゴリ  その他ネットワークセキュリティ関連 |



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