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「インターネット 履歴」に関する特集



 タブレット端末やスマートフォンの普及にともなって、インターネット上の検索や購買履歴の情報などをGPSの位置情報と関連付けて、利用者の行動履歴情報を収集・活用するサービスが人気だ。TwitterやFacebookなどがその代表サービスとして「ライフログ」サービスと総称して呼ばれている。「ライフログ」は英語の“Life(生活)”と“log(ログ)”の合成語であるが、一般的な定義としては、「個人が何らかの行動を行った際の行動結果や履歴について、スマートフォン端末やPCなどを通じて収集・記録された情報のことであり、その情報を自分自身または第三者が利用可能となっているもの」とされているが、よくよく考えてみるとライフログの情報そのものが広義の意味での個人情報であり、アイデンティティ情報の一部であることが容易に想像できると思う。 そもそも、“アイデンティティ情報とは何か”の定義については、おさらいとして過去の記事を参照いただきたい。


カテゴリ  ID管理 | 統合ログ管理




 現在インターネット利用者は、Webメール、ネットショッピング、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)などの様々なサービスが利用可能な環境にある。ほとんどのサービスでは、利用時にID(識別子)、パスワード、氏名、住所、性別などを利用者情報として登録する必要がある。さらに、Webメールやネットショッピングのサイトでは、サービスを利用することで、送受信したメールや、商品の閲覧履歴および購入履歴などの利用者情報も記録される。 これらの利用者の情報は、例えば、ショッピングサイトでは、おすすめ商品を提示するレコメンドサービスのような利用者の利便性向上につながるサービスに利活用されている。しかし、利用者情報は利用者のおおよその人物像を知ることができるプライバシ情報でもあり、利用者はこのようなサービスを便利に感じつつも、知らぬ間に利用者情報が別の目的に利用されていることに不安を抱いている(注釈1)。 本連載では、このようなプライバシに関わる個人情報に対して、利用者がどのような懸念を感じているのかを、IPAが2009年度に実施した「eIDに対するセキュリティとプライバシに関するリスク認知と受容の調査」の報告書(以降、eID報告書)(注釈2)をもとに解説する。EUにおいて同様の調査がすでに実施されていることから、EU市民と比較しながら、日本人の特徴について述べていくことにする。


カテゴリ  その他エンドポイントセキュリティ関連 |




 労働環境や経済情勢が変化する昨今、ワークスタイルの変革を掲げる企業が増えてきています。リモートアクセスやWeb会議によって外出先からでも業務が遂行できることから、在宅勤務やモバイルワークなどの多様な働き方がITを駆使して実現され始めています。利便性や生産性が向上することは企業にとって非常に良いことですが、一方で気になるのはセキュリティ対策でしょう。 2013年の初夏以降、インターネットサービス業界に激震が起きていることをご存知でしょうか。これまでにない規模のユーザIDとパスワード情報の窃取が行われ、その漏洩情報をもとに行われたと疑われる不正アクセス事件が頻発しているのです。 例えば2013年5月、Yahoo!JAPANは約2200万件の「Yahoo! ID」と、約148万6000件のパスワード、同件数の「秘密の質問と答」が外部に流出した可能性があることを発表しました。外部の攻撃者が悪意をもって情報を窃取したものと推定され、漏洩アカウントを利用した成りすましによる不正アクセスを防ぐため、対象IDのパスワードは強制リセットされました。 また米Adobe社は2013年10月に290万人分のユーザID、暗号化されたパスワード、氏名、暗号化されたクレジット/デビットカード番号、有効期限、購入履歴などが外部からの攻撃で盗み出されたことを発表しました。後に影響を受けるアカウントは3800万人分にのぼることがわかっています。こちらも対象IDのパスワードリセットや他の同社サービスのパスワード変更をユーザに求める事態になりました。そのほかにも多くのインターネットサービス業者の情報漏洩事件が報道されています。


カテゴリ  フィルタリング | アンチウイルス


「インターネット 履歴」に関するニュース



 バリューコマースは、インターネットショッピングモール「Yahoo!ショッピング」向けのCRM(顧客情報管理)ツール「STORE’s R∞(ストアーズアールエイト)」の提供を9月中旬に開始する。STORE’s R∞は、顧客の行動履歴や購買情報を蓄積・分析し、顧客1人1人に合った情報を適切なタイミングで自動配信し、顧客…


カテゴリ  EC | CRM



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