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基礎解説ファイアウォールとは?

ファイアウォールは、インターネットなどの外部ネットワークとの境界に設置され、企業ネットワーク内のサーバやPCなどに外部から脅威が侵入しないよう、トラフィックをチェックする役目を担う。従来は、セッションログをチェックして怪しいトラフィックを見つけ出すことが主体だったが、アプリケーションをターゲットにしたセキュリティ脅威などに対応できなくなってきたため、アプリケーションを識別・制御できる「次世代ファイアウォール」も登場している。

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 中小企業にとっても、今や導入が当たり前のものとなったエンドポイントのセキュリティ対策と比較して、優先順位があまり上がってこなかったのがゲートウェイにおける防御だろう。そもそも社内にメールサーバやWebのプロキシサーバを設置していない環境が中小企業では多いかもしれない。ただ、インターネットがビジネスを遂行する上で必要不可欠なインフラになった現代においては、インターネットと社内ネットワークをつなぐ出入口にファイアウォールを設置するなど、不正アクセス対策は定番化している。しかし、ゲートウェイで不正プログラムやスパムメールを防御するという考え方は、数年前までは多くのクライアントPCを抱え巨大なネットワークを構成する大規模企業に限られたものであった。その理由としては、ゲートウェイセキュリティ専用のサーバを構築し、専用ソフトを運用しなければならないという初期投資と運用コストの大きさが挙げられる。また、わざわざゲートウェイで防御せずとも、クライアント側での対策が万全であれば大丈夫だろうという考え方も浸透していた。 しかし、2000年代初頭から発生したスパムメールの大量の流通により、企業においても社内ネットワークトラフィックの逼迫などの悪影響が懸念されてきた。また、就業時間内に社員が業務に関係のないWebサイトを閲覧し、業務効率が低下するという負の側面がクローズアップされ始めたのも同じ頃である。


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今回の話をする前に、「ハッカーは大手企業のみを攻撃のターゲットにしている」という固定観念は、捨てた方がいいと言っておきたい。「どうせ盗みに入るなら、お金持ちを狙う」という一般的な認識から、“ハッキングするなら価値のある情報を「たくさん」保有していそうな大手を狙うもの”といった考えに至るだろう。しかし、ここが穴場である。大手を狙うコストを考えると、いくら成功した時に得られる情報が「たくさん」あってもハッキング自体、割に合わない仕事になってしまうのだ。最近では、大手に比べIT予算が豊富にないことから、セキュリティ対策が十分でない可能性の高い中小企業をターゲットにする傾向が見られているのである。 先日、シマンテック(Symantec)が公開したインターネットセキュリティ脅威レポート(Internet Security Threat Report 2016)によると、サイバー攻撃の約6割は中小企業やスタートアップ企業をターゲットとする攻撃と記述している。当事者の立場から考えると驚く程の数値である。今回このコラムを借りて、なぜハッカーは、中小企業を狙うのかを簡単に説明したいと思う。


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