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» 2018年10月09日 10時00分 公開

IT導入完全ガイド:Java 8はいつまで使えるか ライセンス体系変更でJava業務アプリ、この先どうする? (1/3)

Java 8アプリの無償サポート終了が目前に迫る。有償に移行するか、OSSに切り替えるか、はたまた他の選択肢を検討するか……。ユーザー企業が選ぶべきは?選定指針を紹介。

[原田美穂,キーマンズネット]

 通信や金融、公共機関などさまざまな業界の業務アプリケーションで採用されているJava。大規模アプリケーション開発に適したアプリケーション開発言語として広く使われてきたが、近年、開発体制やライセンス体系の変更、サポートライフサイクルの変更などが続いている。本稿では近年の状況と、対策の選択肢やコスト負担のトレードオフの見方を整理する。

Javaの現状を整理する

 Javaは、通信や金融、公共機関などさまざまな業界の業務アプリケーションで採用されてきたアプリケーションプラットフォームだ(図1)。大規模アプリケーション開発に適した環境として広く使われてきたが、近年、開発体制やライセンス体系の変更、サポートライフサイクルの変更などが続き、混乱が生じている。企業の重要情報を支える場面で多く使われていることもあり、今後の動向は多くの企業が注目している。

Javaユーザー企業の調査 図1 Javaユーザー企業の調査(出典:Eclipse Foundation「Jakarta EE Developer Survay」)

 2017年9月、米国のITソリューションベンダーOracleは「Java 9」をリリースした。この時リリースサイクルの変更とサポートポリシーの変更も同時に発表している。具体的には6カ月ごとのリリースサイクルを採用することを宣言している。予告通り、2018年3月にはJava 10がリリースされ、本稿が公開されるころにはJava 11もリリースされているはずだ。

 現在、国内でもシェアが多いと思われる「Java 8」は2019年1月で無償サポートが終了する(ただし、個人や公共機関などの非営利、非商用向けは、2020年末までサポート)。Java 11以降のOracle Javaは有償サポートのみになるため、無償でOracle Javaの機能を使ってきたアプリケーションについて「ベンダー都合」をどこまで許容するかは判断が難しいポイントになる。

サーバサイドJavaを利用するシステムのサポート対応スケジュール 図1 サーバサイドJavaを利用するシステムのサポート対応スケジュール(出典:内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室「Javaのサポートポリシー変更などに関する技術レポート」)
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