こんなところでも活躍!?ビーコン所在管理“4つ”の応用例

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こんなところでも活躍!?ビーコン所在管理“4つ”の応用例

ネットワーク機器 2015/12/17

 これまで3回にわたって、ワークスタイル変革におけるビーコンの有効性についてお話してきました。最終回となる今回は応用編として、ビーコンの利活用について4つお話しをさせていただきます。

食堂など、共用部での混雑状況確認

 社員食堂やラウンジなどの共用部でビーコンを利用することで、混雑状況を瞬時に把握することができます。

 例えば食堂の席数が「100席」とすると、食堂内でビーコンが検出されている人数が80人の場合「混雑率80%」と表示されるように、その混雑状況を数値で把握できるようになります。従業員がこの数値を参考に、食堂に行く時間を調整することで待ち時間を減らすことができます。更に食堂としては、施設の効率的な運営ができる、というメリットもあります。

【図1】混雑度表示イメージ 

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【図1】混雑度表示イメージ 
※画面はイメージです

 また、ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)との連携により、人の密度による空調、照明制御なども可能となります。

グループウェア連携による業務の見える化

 ビーコンとグループウェアの連携により、ホワイトカラーの業務を見える化することが可能です。その業務の中でも、全活動の30〜50%を占めると言われる「会議」。会議の運営を改善したい、時間や回数を削減できないか、といったお悩みが多くの企業にも見られます。私たちは、会議を改善する上で、一番大事なことは、まず、現在の会議の実態を見える化することであると考えています。

 会議の予定や、会議室などの予約については、企業の情報系IT基盤であるグループウェアで対応できます。しかし、グループウェアは、予定を管理するだけで、実態を表したものではありません。実際の会議時間は、延長されたり、早めに切り上げられたりします。あるいは、会議自体が急遽キャンセルになる場合もあります。しかしながら、変更後の情報がグループウェアに反映されることはほとんどありません。そこで、グループウェアの予約データとビーコンの位置情報をマッチングさせることで、正確な会議の実態を把握することができます。

 具体的には、【図2】にあるように、グループウェアから会議の目的・参加予定者などの情報を抽出、ビーコンの位置情報をもとにし、会議時間とマッチングさせ、会議の実績を把握します。これらの情報を集計し、全社の会議の回数や一回あたりの会議時間を数値化し、会議にかかるコストを定量的に算出します。

【図2】マッチング例

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【図2】マッチング例
グループウェアとビーコン所在管理データとのマッチング

 会議を見える化することにより、会社・部門単位で改善目標を策定することができます。

備品や台車などの所在確認

 ビーコンは、人に留まらず、備品や台車などのモノの所在確認にも活用できます。「一時的に貸し出したPCやプロジェクターは、きちんと返却されているのか?」ということや、返却されていない場合は、「どこにあるのか?」ということを確認することができます。

【図3】備品や台車の所在確認イメージ

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【図3】備品や台車の所在確認イメージ

 また、台車など定位置で管理しているものの員数もすぐに確認できます。
 更に、蓄積された位置データの活用により、稼動状況の把握や適正な配置場所を検討することもできます。

BCP対策

 東日本大震災を経て、企業でも従業員の防災意識が高まっていますが、ビーコンを利用することで災害発生時などにオフィスに取り残されている従業員の名前や人数をエリア別に即時把握できます。

 これにより、迅速かつ的確な避難指示につなげることができ、従業員の安全確保に貢献します。(※ ビーコンによる位置情報の把握は、100%保証できるものではありません。)

【図4】エリア別所在人数表示イメージ

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【図4】エリア別所在人数表示イメージ
※画面はイメージです

 以上のように、ビーコンは、ワークスタイル変革以外でもさまざまな目的・用途で活用可能です。

 今後もビーコンが利用している無線技術(Bluetooth LE)以外の方式を含め、統合的なIoTプラットフォームを構築し、用途に合わせて選択できるようにしていきたいと考えております。

 これまでご説明してきたようにビーコンの設置や運用にはさまざまなノウハウが求められます。ワークスタイル変革などビジネスに役立てるためにも、ぜひ知見のあるベンダーにご相談されることをおすすめいたします。

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パナソニック株式会社に入社後、法人顧客向け業務システムの企画・設計開発に従事。パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社にて、数万クライアントを超える大規模顧客向けシステムや新規事業の立ち上げを行うなど、ソフトウェアやクラウドサービスに関する多数の実績を有する。

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