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効果実感企業はわずか半数、「働き方改革」成功のために人事は何をすべきか？
多くの企業が働き方改革を実践しているが、実際に効果を得られたケースは思うほど多くないことが、ある調査で明らかになった。ワークライフバランスやエンゲージメントの向上を実現するため、人事部門が果たすべき役割とは何か。
要約
150人の人事部門のリーダーを対象に行った「働き方改革」に関するある調査によると、既に80％の企業が働き方改革を実践しているが、仕事量や勤務時間の削減につながるインパクトがあったと答えた回答者は52％にとどまった。一方49％の回答者が、従業員のさらなるパフォーマンス向上が必要だと感じていると答えた。
このことは、働き方改革において企業がなすべきことと、現在の状況との間のギャップの大きさを示している。働き方改革で最も大切なのは、ワークライフバランスの向上、イノベーションの原資となる「人と人」「知と知」のコラボレーションやエンゲージメントを高めることだ。
本コンテンツでは、働き方改革を実践するソフトバンク、Indeed Japanの人事担当者が、スーパーフレックスタイム、在宅勤務拡充、副業解禁、ペアレンタルリーブなど、両社それぞれの人事施策の取り組みを紹介する。また、有識者とのディスカッションでは、働き方変革に対してテクノロジーが果たす役割や、その導入推進にあたっての注意点にも触れる。
