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IT企業情報

タブレット の 企業情報

ロジテック株式会社
ロジテック、産業・業務用に適した10.1型堅牢タブレットPCを発売 ロジテックは、タッチ操作が可能な10.1型ワイドパネルを搭載したタブレットPC「LT-JT1101」を10月下旬に発売する。オープン価格。LT-JT1101は、CPUにAtom Z3735Fを採用。高さ1.2メートルからの落下にも耐え得る耐衝撃設計で、米国国防省の軍用規格(MIL-STD-810G)に準拠する。また、IP54準拠の防塵(じん)防滴設…
株式会社ワコム
ワコム、マルチタッチ対応の省スペース液晶ペンタブレットを発売 ワコムは、10.1型フルHDディスプレイを採用したコンパクトな液晶ペンタブレット「DTH-1152」の出荷を7月中旬に開始する。電子文書の表示から注釈記入、署名まで一連の処理を直感的操作で完結できる。本製品では、画面に表示した文書やイメージをマルチタッチ操作で拡大、縮小、回転、スクロールしながら、全体表示…
キヤノンITソリューションズ株式会社
キヤノンITS、メールセキュリティ新版でファイル無害化などを装備 キヤノンITソリューションズは12月14日、メール無害化および迷惑メール対策製品の新バージョン「SPAMSNIPER AG Ver4.2」の提供を開始した。同社とJiransoftが共同で企画した本製品は、ウイルスや迷惑メール、メール誤送信への対策に加え、受信メールの添付ファイル削除やHTMLメールのテキスト化を行うメール無害化…
SCSK株式会社
SCSK、大規模解析を迅速に行えるCAEクラウドサービスを提供 SCSKは12月1日、製造業向けのCAE(Computer Aided Engineering)クラウドサービスの提供を開始した。大規模解析に必要な計算リソースを迅速に提供できる。本サービスでは、CAEアプリケーション群を、大規模な計算環境にあらかじめインストールし、一元的に提供する。利用者は、環境構築やソフトウェアのインストー…
パナソニック株式会社
パナソニック、電子棚札の新版でLEDライトを搭載、本体も薄型化 パナソニックは2018年夏、小売店舗向けに、電子棚札ソリューションの新モデル「G2シリーズ」を発売する。本モデルはLEDライトを搭載。店舗スタッフが商品を探す際に、該当する棚札のLEDを点灯させることで、探す手間を軽減できる。また、時間を決めて点灯できるため、セール品や特売品のアピールにも利用できる。…
パナソニック システムネットワークス株式会社
PSN、MCU内蔵で最大24地点接続が可能なビデオ会議システムを発売 パナソニック システムネットワークス(PSN)は、ビデオ会議システム「HD映像コミュニケーションシステム」の新モデル「KX-VC2000J」を12月2日に発売する。オープン価格。本製品は、多地点接続システムMCU(マルチコネクションユニット)を標準で内蔵する。16地点接続機能を標準搭載し、オプションで24地点まで拡…
大日本印刷株式会社
DNP、クレジット決済データに加盟店の業種・業態情報を自動で付与 大日本印刷(DNP)は2月15日、クレジットカード発行会社(イシュア)が保有する決済データに、カード会員が利用した加盟店の業種や業態などの情報を自動で付与する「DNP 決済データへの加盟店情報付加サービス」の提供を開始した。本サービスでは、加盟店名と業種や業態などの情報を登録した独自の「加盟店マスタ」…
インフォコム株式会社
インフォコム、危機管理ポータルの新版で自動情報収集などに対応 インフォコムは、災害時の危機管理対応を支援する情報管理ポータルシステム「BCPortal」の新版をリリースする。本システムでは、緊急時や災害時に、安全を確保するための防災情報の集約や共有、従業員への情報伝達とコミュニケーション、現場のリアルタイム状況の把握を支援する。場所や時間を問わずスマートデバイ…
株式会社東芝
東芝、仮想試着アプリにアプリ連係機能を追加 東芝は、スマートフォンなどのモバイル端末上で仮想試着を体験できるアプリ「Coordinate Plus」(iOS版/Android版)に、別のアプリとの連係機能を追加した。本機能を用いたアプリ試着サービスでは、利用者が仮想試着を行う際、オンラインショッピングサイトの商品紹介画面から、自動的にCoordinate Plusを起動す…
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
B-EN-G、工場向け設備管理製品にIoTプラットフォーム機能を追加 東洋ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)は11月8日、工場向けの設備管理ソリューション「mcframe SIGNAL CHAIN」に、人とモノとデータをつなぐ「IoTプラットフォーム機能」を追加した。本ソリューションでは、製造設備の稼働モニタリングと設備メンテナンスを支援するシステムを短期間で導入でき、設備の生産性と…
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本IBM、PCI DSS準拠への対応をトークナイゼーションで支援 日本IBMは12月1日、クレジットカード業務を行う銀行や関連子会社向けに、カード情報のセキュリティ基準「PCI DSS」への準拠を支援する「IBMトークナイゼーション・モデレーター・ソリューションの提供を開始した。価格は個別見積もり。既存の基幹システムや業務フローを大幅に変えることなく、すでに稼働している銀…
株式会社CIJ
CIJ、ペーパーレス会議の新版でLinuxサーバや台湾語に対応 CIJは11月27日、タブレット端末を利用したペーパーレス会議システム「SONOBA COMET」の新版(Ver3.1)を発売した。今回の新版では、サーバ上で資料を管理する多機能版「フォーマルモード」の利用に必要なサーバ用プラットフォームとして、Windows以外にLinuxも選択できるようになった。これにより、既存のSambaサ…
日本ヒューレット・パッカード株式会社
HPE、VMあたりのコストを低減できるAMD EPYC搭載サーバを発売 日本ヒューレット・パッカード(HPE)は1月18日、CPUにAMD製の「EPYC」を搭載し、仮想マシン(VM)あたりのコストを低減できるサーバ「HPE ProLiant DL385 Gen10サーバー」を発売した。本サーバは、ラックマウント可能な2Uサイズの筐体に、最大32コアのCPUを2基搭載でき、メインメモリは最大4TB搭載できる(8チャネ…
日本電気株式会社
NEC、トラフィックの特徴を基にIoTサービスを自動的に分類可能に NECは、主に通信事業者向けに、ネットワークを流れるトラフィックの特徴を基にさまざまなIoTサービスを自動的に分類するソリューション「Context-aware Service Controller」の提供を開始する。サービスごとにネットワークを制御することで、ネットワークリソースの割り当てを最適化することも可能だ。本ソリュー…
富士ソフト株式会社
富士ソフト、マルチキャリア対応のUSBデータ通信端末を発売 富士ソフトは1月9日、USBドングルタイプのデータ通信端末「+F FS040U」を発売する(オープン価格)。同製品は、NTTドコモ/au/ソフトバンクの4G(LTE)周波数と、NTTドコモ/ソフトバンクの3G周波数に対応。PCなどの他、自動車や店舗などの機器をインターネットに接続できる。接続モードは「簡単接続」「セキュア…
富士フイルム株式会社
富士フイルム、大容量データの長期保管を支援するシステムを発売 富士フイルム株式会社は、企業や大学で生成されたデータを容易かつ効率的に磁気テープに記録し、ユーザのもとで長期保管可能にするデータアーカイブストレージシステム「d:ternity オンサイト アーカイブ」を発売した。価格はオープン価格。「d:ternity オンサイト アーカイブ」は、ストレージコストの抑制と…
富士通株式会社
富士通など、手のひら静脈認証を各種システムへ容易に適用可能に 富士通と富士通フロンテックは4月1日、さまざまな業務システムやオフィス機器に手のひら静脈認証機能を容易に適用できる装置「PalmSecure Connect」の出荷を開始する。本製品は、手のひら静脈センサーに加え、OSやミドルウェア、操作指示などを表示するタッチパネルディスプレイなどを1つの筐体に搭載したオールイ…
サムスン電子ジャパン株式会社
サムスン、Windows 10搭載・ペン付属の2-in-1タブレットを発売 サムスン電子ジャパンは11月中旬、ビジネスに適した2-in-1 Windowsタブレット「Galaxy Book 10.6」「Galaxy Book 12.0」を発売する。本製品には、カバーを兼ねたキーボードが付属。ストロークは1.5ミリでノートPCと同様に入力を行える。また、ディスプレイ上に直接メモやイラストを描ける「Sペン」も同梱され、約0…
メディアドライブ株式会社
メディアドライブ、帳票OCRの結果を複数PCで直せる製品を強化 メディアドライブは、手書き・活字帳票OCRソフト「FormOCR」の拡張システム「OCR複数訂正システム」をバージョンアップし、発売した。OCR複数訂正システムは、FormOCRでOCR処理した帳票データを、ネットワーク上に存在する複数のクライアントPC上で確認・訂正を行い、CSVファイルに出力する、FormOCRの拡張システム…
株式会社シマンテック
シマンテック、自社管理環境以外からの情報漏えいも防止可能に シマンテックは、機密データを保護するソリューション「Symantec Information Centric Security」を強化し、情報漏えい防止ソリューションの新バージョン「Data Loss Prevention(DLP)15」を発売する。自社で管理していない環境でも、機密データや規制データを容易に検出、監視、保護できる。Symantec Information…

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