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IT企業情報

安否確認システム の 企業情報

株式会社ゼネテック
ゼネテック、3D CAD/CAMの新版でUIを刷新、CAM機能も強化 株式会社ゼネテックは、3D CAD/CAMシステムの新バージョン「Mastercam 2017」の日本語版を7月28日にリリースする。今回の新バージョンでは、CAD/CAM機能の全般でユーザインターフェース(UI)が刷新され、Windows Office製品にも類似した、リボンインターフェース(各コマンドがタブでグループ化された形式)を…
株式会社日本トータル・システム
JTS、無料グループウェアに安否確認機能などを追加してリリース 日本トータルシステム株式会社(JTS)は、“安否確認”機能などを追加した無料グループウェア「GroupSession Version4.2.0」をリリースした。「GroupSession4」は、無料で、ソースコードを公開しているWeb型のグループウェアで、Javaで作成されているためサーバ/クライアントともにOSに非依存で利用できる。今回…
株式会社ASJ
採用:名古屋商工会議所、ASJの検定試験管理システムを採用 株式会社ASJは、「商工会議所向け検定試験管理システム」が、名古屋商工会議所が行なう簿記検定試験及びリテールマーケティング(販売士)検定のインターネット受付に採用されたことを発表した。「商工会議所向け検定試験管理システム」は、商工会議所の要望に応じ、各種検定試験のインターネット申し込みの受付/…
株式会社リオ
リオ、節税支援ツールなどを備えた青色・確定申告ソフトを発売 リオは11月10日、青色申告・確定申告ソフトウェア「やるぞ!青色申告・確定申告」シリーズの2018年版を発売する。本ソフトでは、申告書類の縮小イメージがそのまま操作画面になっていて、書類上で入力したい部分をクリックする操作で利用できる。データ入力後に自動計算を行うため、スムーズに作業を進められる。青…
株式会社日立ソリューションズ
日立ソリューションズ、車載通信基盤を世界のITS標準規格に対応 日立ソリューションズは、自動車部品メーカーや無線通信機器メーカーなど向けの車載通信基盤「C2X Middleware Platform」で、欧州や米国に加え日本のITS(高度道路交通システム)標準規格に対応した。10月27日に発売し、価格は個別見積もりによる。本製品は、車車間や路車間のリアルタイム無線通信に用いる通信ミド…
ブレインハーツ株式会社
ブレインハーツ、クラウド販売管理で労務費自動原価集計を可能に ブレインハーツは、「Salesforce」で使えるクラウド販売管理サービス「ウランバ!!」に、「労務費自動原価集計」機能を追加した。本サービスは、商品原価を原価管理商品に登録しておくことで、見積作成時、商談情報に商品原価を自動でひも付け、原価、粗利管理を行える。また、在庫の引き当てを行うと、仕入価格が…
株式会社ACCESS
採用:GWC、プロバスケ地域活性化プロモにACCESSの情報配信採用 ACCESSは、位置連動型情報配信プラットフォーム「ACCESS Beacon Framework」が、GWCが運営する、男子プロバスケットボールリーグ「B.LEAGUE」に所属するチーム、アースフレンズ東京Zの地域活性化プロモーションサービスに採用されたと発表した。ACCESS Beacon Frameworkは、BLE(Bluetooth Low Energy)搭載のBe…
サイボウズ スタートアップス株式会社
Cstap、kintoneと連携するWebフォームサービスの上位版を提供 サイボウズスタートアップスは、業務アプリクラウド「kintone」と連携するWebフォーム作成サービス「フォームブリッジ」の提供を7月13日に開始した。セキュアなデータ管理と柔軟なフォーム設定が特長だ。連携させたいkintoneアプリのURLを入力することで、kintoneで設定済みの項目を同サービスで管理できる。また…
株式会社ネクストセット
ネクストセット、Office 365用Webブラウザでログイン認証を強化 ネクストセットは、「Microsoft Office 365」向けのセキュアWebブラウザ「ネクストセット・セキュリティーブラウザ for Office 365」に、クライアント証明書によるログイン認証機能を装備し、無償公開した。本Webブラウザは、Office 365にシングルサインオンできる他、ダウンロード禁止や利用者ログ収集、ログア…
ソフトバンク コマース&サービス株式会社
ソフトバンク C&S、不動産賃貸専用の電子契約サービスを提供 ソフトバンク コマース&サービスは9月1日、不動産賃貸契約専用の電子契約サービス「IMAoS」の提供を開始する。本サービスでは、秋から解禁されるIT重説(重要事項説明)に加え、紙と印鑑で行っている入居手続きを電子化することで、顧客の利便性向上と業務の効率化を支援する。不動産仲介会社は、印鑑を持参して…

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