「UPS」シェア

　富士キメラ総研の調べによれば、UPS（定格容量10kVA未満）は金融危機の影響によるユーザのコストダウン意識の高まりに加え、技術的に飽和した鉛電池使用の製品が主流であるためベンダ間での差別化が難しくなったことで、価格競争が激しくなった。国内市場全体での傾向としては、接続先製品の市場の減少により需要が落ち込んでおり、2008年の国内市場規模が280億円、2009年は前年対比11.3％減の238億円と見込まれている。
　今後は景気回復に合わせた需要の回復と拡大が望まれており、システムのIT化（例えばフィジカルセキュリティ分野）にともなうサーバ利用シーンの拡大と、その影響によるUPS市場の拡大が期待されている。他方では、コストダウンを目的としたサーバ統合などの影響も想定されることから、需要回復時でも緩やかな上昇推移になるものと見込まれている。
　2009年度の国内の市場占有率を見ると、PCやネットワーク機器用の既存需要に加え、サーバやストレージ機器用の製品展開を図るベンダが、数量ベースで52.7％、金額ベースで47.5％を獲得してともに1位になると見込まれる。
　金額ベースで2位のベンダは、1.5kVA〜5kVAなどのサーバ機器向けモデルを中心に実績を重ねていることから1案件の単価が高く、金額ベースでシェア26.1％と見込まれる（数量ベースでは12.7％で3位）。

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