NAPで活気づく！検疫ネットワーク大特集

2008/09/16

　検疫ネットワークとは、その名のとおり「疫病」に侵されていないかどうかを検査し、疫病に侵されていない健全なPCをネットワークに接続させ、侵されてしまったPCは隔離し、治療するまでネットワークに接続させないというものである。ここで言う「疫病」とは、かつてはウイルスを初めとして、ワームやスパイウェアなどのマルウェアを意味していたが、現在では広く、ネットワークポリシーに準拠しているかどうかを意味している。
　その検疫ネットワークも話題になってから久しいが、今年4月に発売されたマイクロソフト社のWindows Server 2008でNAP（Network Access Protection　ネットワークアクセス保護）が標準搭載されたことで、様相は一変している。そこで今回は、NAP登場で活気づく検疫ネットワークの特集だ。これまで関心はあっても先送りしてきた人も、その第一歩を踏み出し、検疫ネットワークの威力を実感してみよう。実際に検疫ネットワークを導入する前にはIT製品選び方ガイドも参考にしていただきたい。

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検疫ネットワークを解体しよう！

1-1		検疫ネットワークのない危険性

　企業ネットワークでのウイルス対策が一段落し、関心はスパム対策やスパイウェア対策などに移ってきた。それにこたえるように、ウイルス対策ソフトも、スパムメール対策機能やパーソナルファイアウォール機能へと活動の場を広げてきている。また、メールサーバをはじめとして各サーバで稼働するウイルス対策製品やゲートウェイ上で稼働するウイルス対策製品などが普及し、さらにそれらを統合的に管理し、各クライアントのバージョンや定義ファイルの更新具合も管理者が集中的に把握できるようになったことで、セキュリティに関してはある意味で安定した時期に入ってきていると言っていいだろう。
　しかし実際のところ、多くの管理者は、社員がウイルス対策ソフトを無効にしていたり、Windows Updateを怠っていたり、パーソナルファイアウォールを無効にしていたりすることから発生する感染に依然として悩まされ続けている。まして、社員が持ち歩いているノートPCや外部から持ち込まれるノートPCなど、いわゆる「持ち込みPC」はもっとも危惧すべき存在だ。

図1　検疫ネットワークが導入されていない場合

　ウイルス対策が進んだおかげで、かつてほど大規模な感染を聞くことはなくなったが、WinnyなどのP2P系ソフトでのウイルス感染は、たった1台が感染したとしても、その1台が機密情報を流出させ、その損害は全体へと波及する。セキュリティの焦点は、大規模か小規模かという規模の問題ではすでになくなり、セキュリティ担当者はネットワークに接続するすべてのクライアントに対して対策しなければならなくなっている。

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