Windows 7のコスト効果と導入の心得

　Windows 7が出荷されて半年以上が経過した。コンシューマ市場では、Windows 7を搭載したPCがメインになり、すっかりWindows XPやWindows Vistaは過去のものとなったようである。しかし、企業では、未だWindows XPが主に利用されているのが現状である。

　では、今後のクライアントPCのOSはどのように推移していくのであろうか。今後の推移を予想するうえではサポート期間と製品出荷のタイミングを考慮する必要がある。Windows XPのメインサポート期間は2009年10月に終了しており、現在は延長サポート期間にある。延長サポート期間終了後は、セキュリティ上に問題が生じても修正パッチの提供がなくなるため、多くの企業ではこの延長サポート終了を使用期限と考えているとITRでは推測している。しかし、Windows XPのダウングレード権はWindows 7 Service Pack 1 が提供されるまで、もしくは 2011 年 4 月 21 日（Windows 7 提供から 18 ヵ月）のどちらか早い期日までであるので、ダウングレード権が利用できなくなった場合は、企業がWindows XP搭載のPCを新規で入手することが困難となる。さらに、Windows XPと同時期にリリースされたIE6のサポートの停止をGoogle社が発表したように、欧米でのWindows 7の浸透状況によっては、今後新たに出荷するバージョンでWindows XPをサポート対象から外すソフトウェア・ベンダも増える可能性がある。また、Microsoft社ではSA（ソフトウェア・アシュアランス）の契約企業の投資保護の理由から製品のメジャー・バージョンの更新を3年ごとに実施すると考えられるため、次期バージョン（仮称Windows 8）は2012年にリリースされると考えられる。さらに、数千台以上のクライアントPCを保有する大企業の場合は、1年間ですべてのPCの移行を行うことは、予算的にも作業的にも困難である。

　これらの事象から想定すると、企業でのポストXPへの動きは、2010年後半から活発化すると考える。2012年には、Windows 8も視野に入ってくるが、カーネルが変更されるWindows 8をSP1の出荷を待たずに導入するのはリスクが高い可能性もある（図1）。

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【1】XP、Windows 7の現状

【2】ポスト Windows XPに向けての準備

【3】Windows 7のコスト削減効果　〜TCOシミュレーション結果

【4】クライアント環境整備における情報システム部の心構え

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