震災に備えてITインフラをどう整備すべきか

　今回の震災では、阪神・淡路大震災や新潟県中越沖地震などでは利用されなかった技術の活用が目立った。今回の震災で役立った技術や施策を図１に示す。これらの技術や施策は、サーバDR対策やテレワークのように古くから提唱されているものもあれば、クラウドやソーシャルメディアなど比較的新しいものもある。また、テレワークやクラウド、ソーシャルメディア等は、本来震災対策以外での利用を想定していたものである。
　震災直後には、身内や友人の安否確認のために携帯電話を利用する人々が続出したため、携帯電話網に対する音声通信規制が行われた。そのため、社員との連絡が取れず、安否確認や業務通達などBCPで想定していた対策を実施できなかった企業もあった。その際、Twitterなどのソーシャルメディアが同僚や友人の安否確認や交通状況などの状況確認に役立った。
　また、震災直後には、公共交通機関が麻痺したことで、一部の地域では通勤困難な状態となった。その際、テレワークを日常業務に組み込んでいる企業では、通勤困難者の勤務形態を在宅勤務に切り替えることで、平常通り業務を再開することができた。テレワークは、ひきつづき今夏以降予想されている電力不足への対策として、オフィスの節電対策と並行した採用是非の検討が進んでいる。
　クラウドに関しては、まだ普及率が低いこともあり、企業活動に直接大きな影響を与えることはなかったが、多くのクラウドベンダーから被災企業や自治体に向けた無償の支援サービスが提供された。これを利用することで急遽非常用情報発信サイトを立ち上げた自治体もあった。さらには自社のシステムをクラウドへ移行すべきとの議論も震災直後より一部ででてきている。

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【1】今回の震災で役に立った技術や施策

【2】震災時に有効な技術・施策とその課題

【3】震災に強いITインフラ構築とPDCAの重要性

【4】震災対策として技術をどのように利用すべきか？

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