グリーンITの現実と求められる視点

　「グリーンIT」は今では世界的によく知られたキーワードになった。明確な定義は存在していないが、「ITをより地球に優しいものにするための活動」と理解するのが適切だろう。裏返せば「ITを効果的に使うことで地球に優しい環境を作るための活動」ということにもなる。
　「地球に優しい」とはどういうことか。IT分野で現在中心的に語られることは2つだ。1つは地球温暖化防止に役立つこと、もう1つはE-Wasteと呼ばれる鉛や水銀等の有害物質を含む電気・電子製品の廃棄を少なくすることだ。
　特に、グリーンITに関しては「地球温暖化防止＝温室効果ガス排出抑制」の面から語られることが多い。発電の際のCO2排出を可能なかぎり少なくするために、各国の政府と産業界がこぞってIT機器および設備の消費電力の抑制を図っている。

　グリーンITが注目されるようになった契機の1つに、2007年8月に米国環境保護庁（EPA）が発表した米国内のデータセンタの消費電力に関する調査がある。そこでは「2006年におけるデータセンタの電力消費量は610億kWhで米国全体の電力消費量の1.5％」を占めていたことが明らかにされ、このままでは電力消費量が「2011年に2倍になる」との内容が含まれていた。こうした流れの中、プロセッサベンダのAMDやインテルなどの競争もあいまって、グリーンITに関する議論が過熱してきた。
　グリーンITに関するデータはさまざまな所で分析され紹介されているが、ガートナーではEPAのレポートに関して、電力消費量を抑えるためには「より強いインセンティブやペナルティといった強制力が必要である」との見解を示している。強制力とは、例えば大量の電力を消費しているデータセンタの拡張が制限されるといったことを指す。もちろん現時点で具体的な規制が予測されているわけではない。できれば強制されることなく、企業の自発的な取り組みにより、電力消費量が抑制されることのほうがはるかに望ましいと考えている。
　とはいえ、企業においては規制が現実のものとなることを前提にして、対策の検討に入るべきだろう。

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【1】グリーンITとは何か？

　1-1　2011年にはデータセンタの電力消費が2倍に

　1-2　いずれ訪れる「幻滅期」を乗り越えたあとが肝心

【2】グリーンITをとりまくベンダや政府機関の最新の動き

　2-1　海外での取り組み

　2-2　日本での取り組み

　2-3　グリーンITの対象範囲はプレイヤーによって異なる

【3】ユーザにとってのグリーンITの意義と今後の視点

　3-1　自分自身がリーダとしてふるまおう

　3-2　グリーンITに向けての検討ポイント

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