BIツールの選び方/キーマンズネット


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	ここで比べて決められる！「BIツール」	掲載日：2005/06/06

【1】	BIとは何か

【2】	BIを使いこなす3つの秘訣

【1】	EBIツール選択の考え方

【2】	製品カタログ

【1】

BIツール市場動向

ここで比べて決められる！

　EBI製品の意義と使いこなしのポイントに基づき、ここではEBI製品の選び方について考えてみる。合わせて製品カタログを掲載するが、今回はBI製品全般ではなく、分析、クエリ、レポート、ビジネスのモニタリング機能を併せ持つEBI製品に絞って紹介する。なお、専門アナリストが語る「市場動向」の項もぜひご参照いただきたい。

【1】

EBIツール選択の考え方

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自社で誰が、何に使うのかを考えよう

　現在BIはユーザー層を拡大して広範に情報共有を図る方向へと向かっていることから、一般社員のスキルに適合するツールが有力な選択肢になるだろうが、必ずしもそれがすべての企業で適切とは限らない。少数の専門エンジニアが利用する体制のほうがコスト対効果が高い場合は依然としてありうる。
　対象とするユーザー層、ユーザー数に応じたツールを導入することが大事だが、EBI製品の多くは豊富な機能をもっているため、コストに見合う活用をするにはどの機能を利用するかが問題となる。例えば次のようなユーザーを想定するなら、当該の機能の有無や使いやすさが選択の決め手になるだろう。

◇	経営層：会社全体の状況をできるだけ迅速に俯瞰的に把握することが肝心。バランススコアカードやシックスシグマなどの方法論を自社向けにカスタマイズ可能な製品が薦められる。アラート機能により、緊急度や重要度の高い事象が起きたときに警告が発せられる機能があるとなおよい。
◇	中間管理者：複雑な組織体系のなかでさまざまな情報を的確に把握、判断して次の行動に結びつける役割をもつため、定型レポートのみならず自分自身で必要な項目を検索してレポート化するアドホック検索が容易にできることが望ましい。
◇	業務部門のユーザー：定型レポート、帳票で業務を進めるのはもちろん、定型レポートの例えば商品や日時などを自分自身で変更して、ある程度自由な検索、レポート作成ができると効率向上につながる。
◇	情報システム部門：すでに導入済みの複数のBIツールがある場合、それらと連携したり、リプレースすることができるツールが望ましい。できるだけ数を減らして運用管理工数削減と、ユーザー教育の工数削減とが可能になるように導入を考えるとよい。