「統合開発環境」シェア

　富士キメラ総研の調べによれば、統合開発環境市場は、既存ユーザのリプレイス需要を中心に推移しており、ライセンス／サポート料を合計した2008年度の市場規模は136億円となった。景気低迷によるシステム開発案件の減少から、市場は若干縮小しており、2009年度は前年対比2.9％減の132億円と見込まれている。
　過去にはOSS（オープンソースソフトウェア）の台頭による市場への影響があったものの、OSSツールのみでのシステム開発は、生産性やコスト面で非効率との認識も広まっており、縮小傾向は落ち着きつつある。今後は、活発化しつつあるSaaSビジネスに向けた開発案件が需要を拡大させていくものと予想される。　2008年度の市場占有率を見ると、数量／金額ベースでともに1位となったベンダが、数量で58.8％、金額で55.1％を獲得し、市場を牽引している。同社が今後発売予定の製品では、.NET Framework 4.0に対応し、リッチインターフェース実装のための機能や、SOA実装のためのフレームワークの強化、マルチコアに対応した並列プログラミングの実現などを提供する。
　また数量で2位のベンダは、買収したツール群を拡販し、PHPやRubyなどのビジネス向け需要開拓を進めているほか、C++などの対応製品も中核プロダクトとして展開を継続していく。DBツールやモデリングツールと合わせた提供も可能となり、市場全体が減少傾向にある中でも需要増加が見込まれる。

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