「SMBのシンクライアント専用端末」シェア

　ノークリサーチの調べによれば、中堅・中小企業（SMB）におけるシンクライアント専用端末の導入企業数は多くない。大企業はクライアントの台数が多いため、専用端末の導入によって得られるコスト対効果も大きい。一方、SMBでは専用端末導入のコスト負担が大きく、ソフトウェア的な手段によって、既存のPCにシンクライアント相当の効果を得られるソリューションを選択するケースが多い。
　2010年は、Windows XP利用企業がPC更新を迫られる時期でもあるが、SMBでは、シンクライアントへの移行コストは大きな負担であるため、Windows 7搭載機への更新とソフトウェア的なソリューションによってセキュリティ対策を講じる意向が強い。そのため、当面は大きな市場の伸びは見られず、ベンダシェアについても大きな変動はないと予想される。
　シンクライアント専用端末を導入した企業（N＝47）で見ると、サーバ側も含めた包括的なソリューションを提供するベンダが上位を占める傾向にあり、仮想PC型を擁する日本電気と、ブレードPC型を持つ日本HPがともに40.4％で1位、仮想PC/ブレードPC型を持つ日立製作所が17.0％で3位となっている。
　今後の導入予定（N＝30）ではシェア上位の比率が下がっている。これはユーザ企業が既存PCを流用することで、サーバも提供するベンダの、専用端末の比率が減ることが大きな要因となっている。

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