行動追跡、可視化、画像認識技術とマーケティングの関係：IT導入完全ガイド（1/4 ページ）

　画像認識、認証技術は急速に応用領域を広げている。セキュリティ対策の用途だけでなく、画像や映像から顧客行動を把握し、販売やサービス業務やマーケティング施策に生かす「攻め」への応用の道も大きくひらけてきた。

　従来は多額の投資が必要と考えられてきた顧客行動分析も、画像認識技術の一般化とディープラーニングなどのAI技術の進化により、クラウドサービスとしても利用が可能になり、中小小売店でも導入のハードルが低くなってきた。

上得意客への「おもてなし」に活用

　顔認証技術は、セキュリティ、セーフティの観点に加え、店頭での顧客対応などの場面での活用も期待されている。例えば専門店において特定の上得意顧客の顔情報を登録しておき、来店時にいち早くそれを検知して、顧客データにひも付けしてある購買履歴などのデータを参照した上で適切な対応をはかる「おもてなし」への活用が可能だ。ホテルや会員制サービスを提供するスポーツクラブなど、CRMを重視する企業には好適なシステムになる。

　この場合、一事業所だけならオンプレミス構築も考えられようが、多くの事業所が地理的に分散している場合には、顔認証機能を提供するクラウドサービスの利用が有効な選択肢になる。NECのサービスの場合、エッジ端末で顔画像の撮影と登録、管理を行うとともに、顔検出と顔の特徴データ抽出を行い、画像そのものではなくコンパクトな「特徴量データ」としてクラウドに伝送する。クラウドではそのデータを暗号化して蓄積し、エッジ端末から照合リクエストがあった場合に照合して結果を返す。エッジ端末では専用のアプリ（個別開発の）が処理を担当する。

図1 顔認証機能を提供するクラウドサービスのイメージ（出典：NEC）

コラム：高島屋も画像認識サービス「GAZIRU」を導入

　画像認証応用の1つで、少々毛色の違うサービスも登場した。カタログの写真をスマホなどのカメラで撮れば、その商品の詳細情報が閲覧でき、その画面からオンラインショップ経由で注文できる「カタログスキャン」サービスが登場している。

　これは画像認識サービス「GAZIRU」を印刷物に応用したもの。ユーザーがスマホなどに導入した専用アプリを立ち上げ、カタログにカメラをかざせば、事前に登録した商品画像と照合して、リンクしている情報や注文フォームなどをアプリに表示する仕組みだ。もちろんそのまま注文できる。

図2 カタログスキャンアプリの画面例（出典：高島屋カタログスキャン）

イベント会場でのチケット購入者本人確認に応用

　チケット転売が問題になるケースが目立つが、チケット購入者がスマホなどで自分の顔写真を撮り、アプリからチケット販売サイトに登録する方法なら、登録の際の煩わしさが軽減し手続きも簡便になるだろう。会場への入場時、本人確認に時間と人手をかける必要がなくなり、スムーズな入場ができて顧客満足度向上につながる。人気アイドルグループ「ももいろクローバーZ」のコンサートなどで効果は実証済みだ。

　また、徳島県三好市のあるイベントで実施されたスタンプラリーで顔認証を導入した事例もある。参加者がポイントに赴けば顔認証がなされ、その場所に行った証になるというものだ。加えて、イベント運営のために多数の臨時スタッフやボランティアを募集することがあるが、スマホアプリなどで本人が応募時に顔の登録を行えば、現地での受付を省力化でき、役割指示などを迅速に行える。

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