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はずせない製品がわかる シェア情報アーカイブ

インクジェットプリンタ/MFP

2017/03/28


日々めまぐるしく変化するIT業界。市場を牽引しているベンダや製品を知ることは、失敗しない製品選定のための重要なファクターだ。そこで参考にしていただきたいのが、第三者機関から提供される調査レポートをベースにお届けする「シェア情報アーカイブ」。今回は、IDC Japanの情報を元に、インクジェットプリンタ/MFPのシェア情報をご紹介しよう。

 IDC Japanによれば、インクジェットプリンタ(単機能製品)/MFP(複合機)のうち最大用紙サイズがA4判以上の製品を対象とした調査で、2016年第3四半期(7〜9月)の国内総出荷台数は前年同期比16.4%減の95万1000台となり、第3四半期として最低記録だった2015年第3四半期をさらに下回った。また同四半期の出荷台数が初めて100万台を下回った。

 総出荷台数の内訳は、単機能製品が前年同期比4.1%増の14万6000台、MFPが同期比19.3%減の80万5000台。MFPの比率は前年同期から3.0ポイント減少し84.7%となった。MFPの出荷台数は、2016年第2四半期(4〜6月、同比21.4%減)に続いて大幅に減少した。当該期に大手ベンダーが数年ぶりとなる大掛かりなモデル変更を発表し、一部の上位ベンダーが旧モデルの出荷と廉価販売を抑制する施策をとった。このことが全体の出荷台数を押し下げる大きな要因になったとしている。

 ベンダー別の市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、1位のベンダーが44.7%、2位が43.4%で、これに3位の10.1%、4位の0.9%を加えた4社で国内市場の99%以上に達する。

 今期、一部ベンダーに見られた旧モデルの廉価販売を抑制する動きは、低価格の本体購入を最優先していた消費者の購買行動が変化しつつあることをベンダーが強く意識したものとみられ、稼働台数を増やしインクで収益を確保するという従来のビジネスモデルが転換点を迎えている可能性があると分析する。

インクジェットプリンタ/MFPシェア

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