大容量ファイルの転送、社内データのバックアップ、共同編集など、法人向けオンラインストレージサービスは、チームでコラボレーションを行うためのさまざまな使い方が考えられます。

　無料で使える個人向けサービスであれば、とりあえず使ってみて、自分に合わないようであれば別のサービスに乗り換えればいいのですが、法人で導入するとなるとリプレースにかかる工数は大掛かりなものとなります。

　今回は、法人向けオンラインストレージを導入するに当たり、最低限確認したい4つのポイントを紹介します。

　どんなサービスを利用する場合であっても料金体系の確認は重要です。オンラインストレージサービスの多くは月額料金制ですが、1年間のサブスクリプション契約にもかかわらずWebサイトの料金ページでは12で割って月額料金「相当」を表示しているものがあります。また、月額料金に加えて初期費用が発生したり、同じサービス内容でも年間契約プランのほうがお得になったりするサービスもあります。

　月額料金制の場合、総額は利用ユーザー数（ID数）とストレージ容量によって総額が計算できます。一部のサービスでは、プランによって最少ユーザー数を定めているものもあるので注意が必要です。

　ストレージ容量もプランごとに上限が定められていたり、事実上無制限だったりします。また、ユーザーごとに容量が割り当てられるものと、1契約当たりの総容量を複数ユーザーで共有するものとがあります。

　導入前に、オンラインストレージを利用するユーザー数は何人ぐらいなのか、1人当たりどのくらいのストレージ容量が必要なのかを見積もった上で、自社に最適なオンラインストレージプランを探してください。