データ分析ツールの導入状況(2015年)

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導入率から使い勝手まで! IT担当者300人に聞きました

データ分析ツールの導入状況(2015年)

2016/01/12


 キーマンズネットでは、2015年10月22日〜11月16日にかけて、「データ分析ツールの導入状況」に関するアンケートを実施した(有効回答数:243件)。回答者の構成比は、情報システム部門が42.8%、一般部門が57.2%だった。
 今回、お聞きしたのは、分析のための「活用データ」や「活用ツール」「活用部門」「悩み・問題」「認知状況」など、セルフサービスBIの導入状況を把握するための質問。その結果、全体で11.5%の企業が導入していることが明らかとなった。
 なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

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1

現在、最も分析/活用されているデータは販売・財務などの「構造化データ」

 はじめに、現在、分析/活用しているデータ内容を尋ねた(図1-1)。その結果、1位は「構造化データ(販売・財務データなど)」で61.5%、2位は「Webサイトのアクセスログデータ」で33.0%、3位は「コールセンタのログデータ(音声・映像など)」で17.0%、4位は「半構造化データ(XMLデータ)」で7.5%、5位は「ソーシャルメディア(TwitterやFacebookなど)のデータ」で7.0%と続いた。

 一方、今後、分析/活用したいと感じているデータ内容では、1位は「構造化データ(販売・財務データなど)」で45.3%、2位は「Webサイトのアクセスログデータ」で19.8%、3位は「半構造化データ(XMLデータ)」で15.6%、同率4位は「センサーデータ(RFIDなど)」と「コールセンタのログデータ(音声・映像など)」で14.6%という結果となった(図1-2)。従業員規模別に見た場合、1001名以上の大企業においては「構造化データ(販売・財務データなど)」では35.1%にとどまっているのに対し、100名以下の中小企業では57.5%で1.6倍近くの差があり、今後分析データの活用を希望していることが分かった。この結果から見て、大企業では構造化データの分析や活用は既に行われており、非構造化データの分析「Webサイトのアクセスログデータ」(33.3%)「コールセンタのログデータ(音声・映像など)」(19.8%)などに検討内容が移ってきていることが推測される。

図1 現在、分析/活用しているデータ内容・分析/活用したいと感じているデータ内容(複数回答)

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2

企業規模問わず、データ分析ツールは“表計算ソフト”が6割を占める結果に

 次に、データ分析/活用のために導入しているツールを尋ねた(図2)。その結果、1位は「表計算ソフトウェア(Excelなど)」で63.0%、2位は「汎用データベース(Oracle DatabaseやMicrosoft SQL Serverなど)」で34.5%、3位は「Webログ解析ツール」で26.5%、4位は「レポーティングツール」で23.0%、5位は「データウェアハウス」で18.5%と続いた。

 1位となった「表計算ソフトウェア(Excelなど)」でもグラフ作成は可能だが、あくまでも主な機能は表計算がメインとなる。一方、データ分析をメインとしている「BIスイート(OLAP、レポーティング、テキストマイニングなどを含む)」の導入率はわずか17.0%と大きな差をみせた。どちらのソフトを使用しても“分析データ出力”が可能ではあるものの、企業規模・業種問わずに専門ソフトの導入ではなく、最も馴染みのある表計算ソフトの活用が進んでいる現状が見てとれる。

図2 データ分析/活用のために導入しているツール(複数回答)

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3

業務部門の使用率が5割以上。しかしデータ分析ツールの導入までには至らず

 続いて、データ分析/活用ツールを利用している部門を聞いてみた。その結果、「情報システム部門」が47.0%、「営業部門」が37.1%、「財務・経理部門」が36.6%、「経営企画」が33.2%、「マーケティング部門」が29.2%となった(図3)。整理すると、IT部門は47.0%、業務部門は53.0%となった。

 関連して、業務部門から「自分自身でデータ分析を行いたいという要望があるか」と尋ねると、「要望がない」が54.4%、「要望はあるが、分析環境を提供できていない」が31.0%、「要望があり、分析環境を提供している」が14.6%という結果になった。まとめると、45.6%が要望があることが分かった。

 分析データの運用や作成を行っていたのはIT部門だが、特定の業種や業務に限らずユーザ部門で分析データを活用するケースが増えている。だからこそ、IT知識がなくとも分析結果を入手するツールを求めていることが本結果で明らかとなった。

図3 データ分析/活用ツールを利用している部門(複数回答)

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