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はずせない製品がわかる シェア情報アーカイブ

DLP

2014/09/16


日々めまぐるしく変化するIT業界。市場を牽引しているベンダや製品を知ることは、失敗しない製品選定のための重要なファクターだ。そこで参考にしていただきたいのが、第三者機関から提供される調査レポートをベースにお届けする「シェア情報アーカイブ」。今回は、富士キメラ総研の情報を元に、DLPのシェア情報をご紹介しよう。

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 富士キメラ総研の調べによれば、2013年度の国内DLP(Data Loss Prevention)市場規模は14億円と見込まれており、その内クライアント型が5億円、ゲートウェイ型が5億5000万円、ストレージ型が3億5000万円とみられる。
 同市場は、積極的な情報漏洩対策を求められる大手以上の企業あるいは一部の業種でのニーズが中心であり、大きな市場形成までには至っていない。また運用面の難しさから、今後も同様の企業を中心とした需要で市場は推移するとみられる。
 ベンダ別の市場占有率(金額ベース/見込)を見ると、クライアント型では1位のベンダが60.0%、2位が20.0%、3位が10.0%、ゲートウェイ型では1位が81.8%、2位が7.3%、ストレージ型では1位が71.4%で、同一のベンダが各タイプの首位を占めている。
 企業内で管理するデータ数の増加やシステムの複雑化からゲートウェイ型で情報流出の防止を図る動きが強まっているほか、企業のビッグデータ化とクラウドサービスの普及にともない、ストレージ型の伸びが大きくなってきている。今後も両形態の需要が増えていくとみられる。
 ベンダ側が出口対策としてアプローチを行なっているものの、ユーザ側が入口対策を重視する傾向にあり、標的型攻撃対策サービスの一部として同製品が組み込まれるといった販売形態が主流になると考えられる。

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