緊急時に従業員の安否を早く正確に把握したい

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緊急時には従業員の安否を素早く正確に把握したい

2014/03/06


 2011年の東日本大震災発生時には、固定電話や携帯電話の通信網が利用できなくなり、従業員や家族の安否を確認する主なコミュニケーション手段が絶たれてしまった。その際に有効な情報伝達ツールとして活用されたのが、TwitterやFacebookといったソーシャルメディアだ。そこで震災以降、ソーシャルメディアの利活用も含め、常日頃から緊急時のコミュニケーションネットワークを整備しておくことの重要性が認識されるようになった。東日本大震災から3年が経った今、改めて緊急時の情報伝達方法を確認しておきたい。

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解決策1

社内に安否確認システムを導入し、“緊急時の連絡網”を構築する

 東日本大震災の発生時、固定電話や携帯電話の通信網は短時間のうちに利用できなくなってしまったが、その一方でインターネット網は接続できる状態が比較的保たれており、そのおかげでTwitterやFacebookに投稿されたつぶやきやメッセージが波及して、従業員や家族の安全や避難場所が確認できたという効果が数多くが得られた。
 そこでこうした仕組みを企業自身が構築する方法として、安否確認システムの導入が挙げられる。実際の動作としては、外部などからの地震発生情報をシステムが受け取り、事前に登録しておいた震度以上の場合には、同じくシステムに登録してある従業員に自分の安否情報を登録依頼するメールを自動配信、メールを受け取った従業員は自身の安否をシステムに登録し、収集された情報は自動集計されて管理者側で確認することができる、というものだ。
 安否確認システムはサービスとしてSaaS形式で提供されているものもあるので、自社が投下できるコストとも相談しながら導入を検討することができる。

安否確認の流れ(「Biz安否確認/一斉通報」の場合)
安否確認の流れ(「Biz安否確認/一斉通報」の場合)
資料提供:エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社

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