事例で紹介!最新“クラウドBI”の使い勝手

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事例で紹介!最新“クラウドBI”の使い勝手

2013/11/05


 「ビッグデータ」というキーワードが認知されるようになり、企業規模の大きい企業はもちろん、中堅・中小企業においても、顧客データや店舗データなどの自社データを活用して経営戦略に繋げていこうとする意識が高まってきている。一方で非構造化データも含めたビッグデータの解析には、データサイエンティストのような専門家の人手不足や、データ活用のためのシステムチューニング費用の増大などの課題があり、なかなか中堅・中小企業では運用に踏み切れない状況も続いていた。そんな中、比較的安価に利用でき、かつトレーニングやサポートメニューが充実したクラウド型BIツールが登場し、中堅・中小企業の市場が拡大してきている。
 そこで今回の特集では、こうした「クラウドBI」について、その使い勝手や利用事例などを解説していく。

クラウドBI

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BIツールの基礎知識

 本題に踏み込む前に、まずはBIツールとはいかなるものか、あらためて整理しておきたい。簡単に言えばBIツールとは、「企業内外のあらゆるデータを収集・統合し、見えにくいビジネス指標をわかりやすく可視化する」ためのツールである。迅速かつ正確な意思決定を支える情報系のシステム基盤として、経営陣からマーケティング部門のアナリスト、業務部門の一般社員まで、幅広い層のユーザに利用されている。

■BIツールの主要機能

 一口にBI(ビジネスインテリジェンス)といっても様々な機能が存在するのだが、一般に広く使われているのは次の4つの機能だ。

【1】レポーティング

様々なビジネス上の活動履歴が業務システムに蓄積される。その履歴データからKPI(Key Performance Indicator)を計測し、動向をモニタリング(監視)することがレポーティングの目的だ。何らかの問題が見つかった場合、手遅れになる前に対処を施して軌道修正を行う必要がある。すなわち、問題の兆候をより早く察知できるレポーティングが求められる。

【2】ダッシュボード

様々なグラフやチャートなどをまとめて一覧に表示し、リアルタイムに提示する。「いま現在の自社の状況がどうなっているのか」、「経営上で何が、あるいはどこが問題になっているのか」、「問題は、どれほど緊急性を要しているのか」といった視点から自社やビジネスの現状(As-Is)を映し出すとともに、あるべき姿(To-Be)を示唆する。

【3】多次元分析(OLAP)

意思決定プロセスにおいて、問題の要因を検証するためによく使用されているのが多次元分析(OLAP)だ。レポーティングなどで捉えた問題について、その要因がどこにあるのか当たりを付け、多角的な観点から検証を行う。具体的には、スライシング、ドリルダウン&ドリルアップ、ドリルスルーといった手法を用いて、切り口を柔軟に変えながら問題とその原因を掘り下げていく。

【4】シミュレーション

仮説検証のプロセスを通じて、計画の“根拠”を科学的に実証するのがシミュレーションの目的だ。予算編成などの計画立案にあたり、実績データの分析、作成した個別データの積み上げ、複数パターン間での比較など行い、将来的な変化を定量的に予測して可視化する。

■クラウドBIの導入メリット

 それでは“クラウド型BI”の利用には、具体的にどのようなメリットがあるのか?
それはクラウドならでは、ハードウェアやソフトウェアへの投資が不要で、基本的にユーザ数に応じた月額課金で利用することができることだ。これにより、オンプレミスでBIシステムを構築・運用する場合に比べ、初期コストを大幅に低減することができる。同時に成果を出すまでのリードタイムを短縮し、BIシステムをスモールスタートで導入したい企業にとって、最適なアプローチとなる。

■目指すべきBIシステムとは

 こうしたBIツールを利用するにあたり最も重要なポイントは、様々な階層(経営層、事業/部門長、現場部門)に属するユーザに、それぞれ最適なサービスを提供することにある。これはオンプレミスのBIであろうと、クラウドBIであろうと、変わりはない。
 最新の経営情報を統合するデータベースと、利用目的にあった“見える化”のための分析フロントを提供することで、戦略的かつ迅速な意思決定を支援することができる。

図1 BIシステムのあるべき姿
図1 BIシステムのあるべき姿
ターゲット(利用者)の階層別(経営層、事業/部門長、現場部門)に適した機能を提供
階層別の機能に対しても、データソースは共通基盤からの提供
モニタリング(事実の把握)だけではなくシミュレーション(仮説検証)によるアクションの検討と全社共有(同じ方向を目指す)
資料提供:富士通

 これまでオンプレミスで構築・運用してきたBI基盤をIaaS上に移行する。あるいは、BI基盤そのものをPaaS/SaaSのサービスとして調達する構築するケースも多い。クラウド上にデータウェアハウスから分析ツールまで、本格的なBI環境を構築することで、経営層からマネジメント層、現場担当者までカバーし、役職や業務に応じたBIの機能やサービスを提供することができる(図2)。なお、コンプライアンスやセキュリティポリシーの観点から必要なデータをパブリッククラウドに上げることができない場合は、プライベートクラウドやVPC(仮想プライベートクラウド)上にBIシステムを構築することになる。

図2 クラウドBIの全体像
図2 クラウドBIの全体像
BIクラウドには顧客個社専用データベースを構築して、本格的な多次元分析を実現。
経営層マネジメント層及び現場担当者など、ユーザの様々な情報活用シーンを支援。
※標準基盤SAP BusinessObjects Business Intelligence platform 4.0
資料提供:富士通

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