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はずせない製品がわかる シェア情報アーカイブ

ビジネスプロジェクタ

2013/07/02


日々めまぐるしく変化するIT業界。市場を牽引しているベンダや製品を知ることは、失敗しない製品選定のための重要なファクターだ。そこで参考にしていただきたいのが、第三者機関から提供される調査レポートをベースにお届けする「シェア情報アーカイブ」。今回は、富士キメラ総研の情報を元に、ビジネスプロジェクタのシェア情報をご紹介しよう。

 富士キメラ総研の調べによれば、2012年のビジネスプロジェクタの国内市場は数量ベースで19万台であった。当該製品は一般企業の会議・プレゼンテーション用、教育・研修用や、教育機関での講義用として開発された製品であり、市場の80%がビジネス市場向けである。
 市場占有率(数量ベース)を見ると、第1位のベンダは56.3%、第2位は12.9%、第3位は6.5%であった。教育機関の需要が増加しており、教育機関向けの大型入札案件の受注状況によりシェアが変動している。
 接続するPCがスクエア型からワイド型へと移行していることから、プロジェクタもPC側に対応する形でワイドモデルの開発が主体になりつつある。ワイド化では、現在のW-XGAに加え、今後より高解像度であるFull HDやW-UXGAの開発・投入が増加するとみられる。
 “ワイド化”のほか、注目されている技術動向として、短焦点(反射式・レンズ式)や固体光源(LED・レーザー)が挙げられる。短焦点製品は、教室の教壇上に設置することで従来以上にスペースを有効活用でき、新たな需要開拓につながっている。また、固体光源は現状の水銀ランプに比べ輝度が低いことから、LED・レーザーを採用したハイブリットタイプの製品化が注力されている。なお、単体販売する製品とは差別化される常設/システム製品として、明るさ5000ルーメン以上の製品化も注目されてきている。

ビジネスプロジェクタシェア

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