データセンタにおけるエネルギー効率化

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データセンタにおけるエネルギー効率化

2011/09/15


 2011年の夏、猛暑となる中、関東圏を中心として企業も家庭も一様に節電への対応を迫られた。幸い需要ピークを乗り越えて計画停電となる事態は回避され、現在に至っているが、原発停止に伴う電力不足は長期化すると見込まれており、国内企業は冬季や来年も見据えた節電対策の継続を求められる事態となっている。とりわけ消費電力の大きい工場や公共設備への影響は大きく、データセンタも例外ではない。これまでもCO2削減や省エネの社会責任性の高まりから、データセンタのエネルギー効率化は着実に進められてきた。そのような中での東日本大震災、そしてそれに伴う電力危機の発生となった。エネルギーの効率化は、「あったらいいな」から「なくてはならない」に意識が確実に変化していると言えるだろう。データセンタは、消費エネルギーのコントロールと抑制を必須課題として取り組むことが求められている。こうした背景から、本稿では、データセンタにおけるエネルギー効率化の動向とソリューションを紹介する。

データセンタ

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アナリストプロフィール

金谷 敏尊

シニア・アナリスト 金谷 敏尊(Toshitaka Kanaya)

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アナリストファイル #058

青山学院大学文学部英米文学科卒業後、テレマーケティング会社においてIT分野の調査プロジェクトの企画・運営、オペレーションセンタの顧客管理システム、CTIなどの設計・開発・運用に従事、1999年より現職。現在は、システム運用管理、データセンタ、アウトソーシング、BCPなどの分野を担当し、ユーザ企業におけるIT計画立案、RFP策定、ベンダ選定、ベンチマーキングなどのコンサルティングを数多く手掛ける。



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エネルギー効率化が求められる背景と経緯

 まず、データセンタにエネルギー効率化が求められる背景について、震災前の状況を振り返ってみる。2000年前後のエネルギー対策といえば、製造業の工場設備での省エネ化、自動車や家電・ハイテク製品などのリユース/リサイクルなどが中心で、ITが環境対策と関連づけて取り上げられることは少なかった。しかし、先進国や新興国を中心にITが普及し、多くの企業がIT抜きにビジネスが立ち行かない今は、ITの電力消費やCO2排出にも目が向けられるようになった。
 IT機器の稼働と冷却には電力が使用されており、この電力を発電するために発生するCO2は、温室効果ガスとして環境に負荷をかけている。しかし、ITに対するエネルギー効率化が重要視されている背景には、現時点の消費量というよりも、IT機器の電力消費が今後急激に上昇すると予測されていることにある。例えば、インターネット/モバイルデバイスの普及、IT適用可能性の拡大、企業活動のグローバル化などが、その要因となる。
 経済産業省の推計によると、日本における2006年のIT機器による年間消費電力は470億kWhで国内発電量の約5%であるが、このままの状況で利用拡大が継続すると、2025年には5.2倍に増加し、国内の総発電量の20%を占めると予測している(図1参照)。更に、世界では2025年には2006年の9.4倍に達し、45,000億kWhを超え、世界の総発電量の15%を占めるとされている。この、2025年の予想消費電力量は、もはや一般的な省電力対策だけで対応できる量ではなく、IT機器や施設に対する専門的な対策が不可欠であることを意味している。

図1 日本及び世界におけるIT機器の電力消費予測
図1 日本及び世界におけるIT機器の電力消費予測
出典:経済産業省/グリーンIT推進協議会のデータを基にITRが作成

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