メールシステムとセキュリティ対策状況

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導入率から使い勝手まで! IT担当者300人に聞きました

メールシステムとセキュリティ対策状況

2011/09/27


 キーマンズネットでは、2011年7月5日(火)〜7月12日(火)にかけて「メールシステムとセキュリティ対策状況」に関するアンケートを実施した(有効回答数:520)。回答者の顔ぶれは、情報システム部門が全体の54.2%、一般部門が45.8%という構成比であった。
 今回、お聞きしたのは「電子メール利用状況」や「被害を受けた電子メールに関連するトラブル」、「電子メールのセキュリティ対策状況」など、メールシステムとセキュリティ対策状況を把握するための質問。その結果、メールクライアントとして1番使われているソフトウェアは「Microsoft Office Outlook」、過半数の企業が「10MB〜500MB未満」の範囲で容量制限をかけているものの、既に20%の企業が容量制限をかけていないことが明らかになった。

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1

1日メール受信通数は約30%が「500通未満」、スパムメールの割合は「10%未満」

 最初に、電子メールを業務用としてどの程度利用しているか尋ねた。その結果、1位は「ほぼ全社員が電子メールを利用している」で84.4%、2位は「一部の部署、一部の従業員が利用している」で14.7%、3位は「ほとんど利用してない」で1.0%となった。
 また、1日あたりおよそ何通の電子メールを受信しているかも尋ねてみた。その結果、1位は「500通未満」で29.4%、2位は「1万通〜5万通未満」で14.6%、3位は「1000通〜5000通未満」で14.4%となった。これを従業員規模別で見ると100名以下では「500通未満」が64.1%でトップ、101〜1000名以下では「1000通〜5000通未満」が22.8%でトップ、1001名以上では「1万通〜5万通未満」が21.2%でトップであった。
 参考までにスパムメールがどれだけ流通しているのか確認するために、受信メール全体に占めるスパムメールの割合はどれくらいか尋ねてみた。その結果、1位は「10%未満」で38.2%、2位は「10%〜30%未満」で21.2%、3位は「ほとんど受信することはない」で18.2%となった(図1)。実際には多くのスパムメールが飛び交っているものの、ユーザの手元まで届いているものはそれほど多くなく、メールサーバ側での対策が進んでいることが分かる。

図1 スパムメールの割合

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図1 スパムメールの割合
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2

約30%が「Outlook」を採用、20%の企業が容量制限をかけていない実態が明らかに

 次に、どんな電子メールシステムを導入しているか尋ねてみた。その結果、1位は「商用ソフトウェア」で56.7%、2位は「アプライアンス」で15.3%、3位は「クラウド/ASP」で14.5%となった。商用ソフトウェアが半数以上と圧倒的な導入率を誇っている。ただし、今後、クラウドサービスの充実により、オンプレミス型の比率が下がっていく可能性が高い。
 また、標準環境ではどのメールクライアントを利用しているかについても尋ねてみた。その結果、1位は「Microsoft Office Outlook」で32.6%、2位は「Outlook Express/Windows Live Mail」で21.4%、3位は「Lotus Notes/Domino」で18.3%となった(図2-1)。マイクロソフト関連だけで過半数を超えている。これを従業員規模別で見ても「Microsoft Office Outlook」の利用率は高い。一方、「Lotus Notes/Domino」の利用率は企業規模によって大きく異なり、100名以下の企業では3%、1001名以上の企業では24.2%と、大きな差がついた。
 更に、1ユーザあたりのメールボックス容量制限についても調べてみた。その結果、1位は「50MB〜100MB未満」で20.7%、2位は「容量制限はない」で20.3%、3位は「10MB〜50MB未満」で17.1%、4位は「100MB〜500MB未満」で15.7%となった(図2-2)。これを企業規模別に見ると従業員数100名以下では「10〜50MB未満」と「容量制限はない」、101〜1000名以下では「容量制限はない」、1001名以上では「50〜100MB未満」と「100MB〜500MB未満」がそれぞれ1番多い結果となった。
 なお、全体で見ると50%以上の企業が「10MB〜500MB未満」の範囲で容量制限をかけている一方で、既に20.3%の企業が容量制限をかけていない実態が明らかになった。昨今ストレージにかかるコストが非常に低くなっていることから、今後更に「容量制限はない」の割合が大きくなるものと予測される。

図2 電子メールのシステム環境

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3

9割以上が電子メールのウイルス対策を実施、もはや運用には欠かせない対策に

 次に、電子メールの利用に関する規則・ガイドライン等を設けているか尋ねてみた。その結果、1位は「社内規則・ガイドライン等を設けている」で69.9%、2位は「社内規則・ガイドライン等は設けておらず、検討もしていない」で17.8%、3位は「社内規則・ガイドライン等は設けていないが、検討はしている」で12.3%となった(図3-1)。「社内規則・ガイドライン等を設けている」を従業員規模別で見ると100名以下では34.9%、101〜1000名以下では74.0%、1001名以上では90.6%となり、従業員数が多いほど電子メールの社内規則・ガイドラインを設けている比率が高くなる傾向がある。
 また、電子メールに関するセキュリティ対策を実施しているかも尋ねてみた。その結果、「セキュリティ対策を実施している」が92.5%、「セキュリティ対策を実施していない」が7.5%となり、9割以上がセキュリティ対策を実施していることが分かった。
 さらに、「セキュリティ対策を実施している」と答えた方を対象に「実施しているメールセキュリティ対策」について尋ねてみた。その結果、1位は「ウイルス対策」で96.2%、2位は「スパムメール対策」で78.1%、3位は「メール暗号化」で23.0%、4位は「メールアーカイブ」で22.4%、5位は「メール誤送信対策」で21.1%となった。
 ウイルス対策やスパムメール対策の実施率が非常に高く、もはや電子メールの運用には欠かせないツールとなっている。メール暗号化、メールアーカイブ、メール誤送信対策はそれぞれ従業員数が多いほど導入率が高くなる。とくに1001名以上では101〜1000名以下と比べて各項目とも10%以上の差が開いた。また、業種別に見るとIT製品関連業においては「メール暗号化」と「メール誤送信対策」が他業種よりも実施率が高く、すでに4割前後のIT製品関連企業で実施されている。

図3 電子メールのセキュリティ対策状況

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