統合運用管理ツール選びの6つのヒント

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統合運用管理ツール選びの6つのヒント

2010/10/25


 企業の経営基盤を支える情報通信システムを統合的にマネジメントする統合運用管理ツール。ITインフラを効率的に監視し、ITサービスの品質水準を維持・向上していくことが、統合運用管理ツールを導入する目的と言える。キーマンズネットが事前に行ったアンケート調査では、大企業では既に5割近くが導入済みだが、中堅企業では3割程度しか導入されていないことがわかった。そこで今回は、今後、統合運用管理ツールを導入する可能性が高いと思われる、中堅企業が同製品を選ぶ際のポイントをメインに解説する。また、統合運用管理ツールに関する基礎情報については「IT製品解体新書」に紹介しているので、あわせてお読みいただきたい。

統合運用管理ツール

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1

統合運用管理ツールの選び方

 導入について考える前に、現在、自社で使用している運用管理ツールが統合運用管理ツール製品なのか、ハードウェアに紐付いた付録的な管理ツールなのかを明確に区別できるだろうか。区別できる企業は意外に少ないだろう。それは、大型のシステム導入の際にハードウェアと一緒に、ハードウェアベンダ製の管理ツールが導入されるケースが多いからだ。実際、企業にはハードウェアごとに様々な管理ツールが導入されており、管理ツールのサイロ化、つまり全体で効率的な管理(統合管理)ではなく個別最適化されている状態が起こっている。サイロ化したままでは、ツールごとに教育が必要となったり、活用方法も異なるため効率的とは言えない。システム管理者は管理ツールのサイロ化を解消し、本当の意味の統合運用管理を実現していただきたい。

ポイント1

運用コストは本当に高いのか?運用コストに関する考え方

 しばしば統合運用管理ツールは運用コストが高いと言われる。しかし、サービスレベルの前提抜きにして、運用コストの高低を議論することはできない。まずはサービスレベルを維持するために必要な運用コストが設定されるべきであり、サービスの品質とコストの最適化を図ることが重要だ。
 運用コストについては、例えば欧米では統合運用管理ツール導入により、余った人員の配置転換や人事異動によってバランスをとっている。配置転換した人員の年間給与分で運用コストをまかなうという考え方だ。 
 なお、コストを下げる1つの方法として、システム規模が大きめなら、監視ノードの数によってコストが下がる「ボリュームライセンス」を採用しよう。監視ノードが10と100ではライセンス料が大きく異なり、500あるいは1000になると更に大きく下がる可能性がある。ある程度の規模であればベンダと交渉することをお勧めする。

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