eラーニング導入で注意すべきポイントとは

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eラーニング導入で注意すべきポイントとは

2010/09/06


 日本イーラーニングコンソシアムによれば、現在日本企業の約50%が、eラーニングを使用しているという。それが従業員数5000人以上の大企業では、部門でのSaaS型の利用も含めると、約80%にもなるそうだ。今はまだ従来のような「知識のインプット」のための使われ方がほとんどだが、今後「情報共有基盤」としての導入も増えていくと思われる。そうしたトレンドを踏まえ、ここではeラーニングを社内に導入する際の留意点について解説していく。
 また「IT製品解体新書」では、eラーニングの仕組みと導入メリット、最新動向について解説しているので、そちらも併せてご覧いただきたい。

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eラーニング:サービス導入時のポイント

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eラーニングの適用範囲を決める

 複数のベンダが口を揃えていうのは、学習コンテンツやLMSの話をする前に、“何を目的として、誰を対象に、どんな教育を、どのレベルまで行うのか”を明確にするステップが必要だということ。導入目的なら、「知識のインプット」に使うのか、あるいは「情報の共有」のために活用するのか、対象者なら特定の若手社員か、あるいは部署単位か、などを検討する必要がある。
 また実際の運用体制や予算、あるいは自社の業態や業種によって生じる制限事項についても十分に把握しておく必要がある。例えば、多店舗展開をしている小売業で、全従業員を対象に製品情報を伝えたいという場合、お店にPCが1台しかなければ、効率的な教育もままならない。あるいは情報システム部門が社内のITを一括で管理しているような大企業の場合、ユーザ部門がeラーニングを導入したいといっても、大きなシステム開発案件を抱えていれば、導入支援とその後の運用を頼むことは難しいかもしれない。こうした自社の事情を踏まえた上で、eラーニングの導入を考える必要がある。
 次に検討すべきなのが、効果的な研修や教材を設計、作成し、学習者の評価に至るまでの学習プロセスを定義することだ。“インストラクショナルデザイン”と呼ばれるもので、まさにインストラクション(=教育)をデザイン(=設計)するための工程である。eラーニング導入の上流工程に相当し、ここでの決めごとが実際の学習効果を大きく左右することにもなる。インストラクショナルデザインの構築サービスを提供するベンダもある。

図1 インストラクショナルデザインサービスのメニュー例
図1 インストラクショナルデザインサービスのメニュー例
資料提供:日本ユニシス株式会社

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