「ワンタイムパスワード」コストと特徴検証

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「ワンタイムパスワード」コストと特徴検証

2010/05/24


 セキュリティを強化するときには、その強度とユーザの利便性はトレードオフになりがちだ。投資するコストについても同じことが言える。そんな中、利便性をそれほど損なわずにコストの適正なバランスを考えながら導入できるセキュアな本人認証の仕組みの1つとして挙げられるのが、1回限りの「使い捨て」パスワードによって本人認証を行うワンタイムパスワード。そこで今回のIT製品選び方ガイドでは、他の本人認証方式とワンタイムパスワードとのコスト比較や目的への適性を考えるとともに、各方式のメリットやデメリットについて紹介していく。
 また「IT製品解体新書:ワンタイムパスワード特集」では、B to C分野でも普及し始めているワンタイムパスワードの基礎知識から最新動向までを、わかりやすく紹介しているので併せてご参照いただきたい。

ワンタイムパスワード

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ワンタイムパスワード選択のポイント

1-1

確実な本人認証が必要な理由と、コストおよび利便性を秤にかけよう

 企業システムのなかで本人認証が求められる領域は数多くある。なかでも多くの外部の人間がインターネットを経由して企業のWebシステムにアクセスする場合(主にB to C)には認証の確実性が厳しく問われる。特にオンラインバンキングやオンライントレーディングなど、顧客あるいは自社の金銭的な損失に直接結びつく可能性があるサービスを提供している場合には、なおさら厳重な対策がいる。

■200万ユーザを数える銀行のワンタイムパスワード

 ワンタイムパスワードは、利用者数としては主に銀行の顧客を中心に普及を続けてきた。日本で始めて本格的に採用したのはジャパンネット銀行だ(2006年)。すべての顧客に対して時刻同期タイプのハードウェアトークンを配布し、すべてのネット決済に使用することにした同銀行では、ワンタイムパスワード利用者数が昨年10月段階ですでに200万ユーザを超えている。

■オンラインゲーム業界でもワンタイムパスワード採用の動き

 またこの数年、高値で売買されるオンラインゲームのアイテムやキャラクターが、不正アクセスした攻撃者の手で不正入手される(換金されていると思われる)事件がたびたび報じられている。危機感をもったオンラインゲーム業界ではやはり時刻同期タイプのハードウェアトークンを使ったワンタイムパスワードの導入が始まっている。今年3月末には、日本オンラインゲーム協会によって、携帯電話とワンタイムパスワードで正規ユーザを識別するための共通認証基盤を導入するという発表もあった。

■利便性とコストとのトレードオフ

 たくさんの顧客を相手にするB to Cサービスにおいては、同じ程度のセキュリティ強度が得られるのならできるだけ利便性の高い(=使い方がわかりやすい)製品のほうがよいだろう。ワンタイムパスワードの方式はいくつもあるが、ハードウェアトークンを配布するのは比較的コストが大きくなりがちな選択だ。それでも、上記の銀行の場合(無償で配布)もオンラインゲーム業者の場合(有償で配布)も、時刻同期タイプのハードウェアトークンを選んでいる。その選択にはハードウェアトークンに表示される数字を単純に利用すればそれでよいという、使い方のわかりやすさが大きな要因となっていることが想像される。多くのユーザに対して使い方の指導や教育を行うコスト、トラブルが生じた場合の対応コストと、ハードウェアトークンの導入とを秤にかければ、前者のほうが重いのではないかという判断があったのだろう。
 ワンタイムパスワードの方式の選定や、ベンダ、サービス業者などの選定にあたっては、このような維持コストと初期導入コスト、そして方式上の特徴を考え合わせた上での検討が不可欠だ。

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