在宅勤務も現実に!ワークスタイルの改革

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在宅勤務も現実に!ワークスタイルの改革

2008/10/16


 昨今、仕事と生活の調和を図るワークライフバランスに注目が集まっており、企業では、社員がやりがいや充実感を感じながら多様な働き方を選択できるように取り組みはじめている。そして、ワークライフバランスの実現に向けた新たな働き方の1つとして、時間や場所にとらわれない効率的なワークスタイルを実現する「在宅勤務制度」が大手企業を中心に推進されはじめてきた。本稿では、在宅勤務を実現するための関連技術の動向を紹介する。

ワークスタイルの改革

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アナリストプロフィール

一瀬 寛英

技術調査部 主任研究員 一瀬 寛英(Hirohide Ichinose)

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アナリストファイル #019

1995年、大手電機メーカに入社。情報通信に関する研究開発および事業部門に従事。2000年、野村総合研究所に入社。入社以来、情報技術本部にて、情報通信技術の動向を技術視点で調査・分析するITアナリストとして活動。専門は、IPネットワーク関連技術、ユニファイド・コミュニケーション、IPコンタクトセンタなど。



1

現在起こっているワークスタイルの変化

 仕事と生活の調和を図るワークライフバランスという言葉は最近になってよく聞くようになったが、従来より企業は、社員が働きやすくなるような環境を人事制度や社内情報システムの面で整備してきた。例えば、企業はこれまで、フレックスタイム制度や育児・介護制度など人事面での対応で、社員の働き方の多様性を高めてきた。営業など外出が多い社員に対しては、ブロードバンド・携帯電話・ノートパソコンなど社内情報システム面での対応によって、どこにいても仕事ができるモバイルワークを展開してきた。また、数年前より無線LANやIP電話などの技術の成熟によって、従業員に固有の席を与えず、空いている席を自由に使わせるフリーアドレス制度を導入している企業も増えている。

 在宅勤務制度は、旧来から望まれていたワークスタイルであったが、人事面と情報システム面の両方で環境の整備が必要であり、表1で示すような効果と課題のバランスがとれず、なかなか導入する企業はでてこなかった。それが、近年、情報通信技術の発展により、その課題の幾つかが解決し、在宅勤務制度が導入されはじめたのだ。

表1 在宅勤務制度の効果と課題
表1 在宅勤務制度の効果と課題
出典)総務省などの公開情報をもとに野村総合研究所作成

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