「仮想テープライブラリ」選びの解きほぐし

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「仮想テープライブラリ」選びの解きほぐし

2008/05/12


 仮想テープライブラリは、「従来のテープ装置によるバックアップ環境を改善/リプレースしたい」といったユーザに対し、SIerやベンダから提案されることが多い。これは、ディスクベースのバックアップ自体がまだ普及しきれていないことに加え、仮想テープライブラリの認知度が低く、導入メリットが理解されていないことが考えられる。そこで今回の「IT製品選び方ガイド」では、製品を選定する上で役立つポイントを解説していく。仮想テープライブラリの基礎知識についてはIT製品解体新書で紹介しているので、こちらもぜひご参照いただきたい。

仮想テープライブラリ

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仮想テープライブラリの選び方

 テープ装置によるバックアップシステムでは、処理速度の遅さやテープメディア管理などの運用負荷の高さから、不満を感じているユーザも多いのではないだろうか。バックアッププロセス中のメカニカルトラブルやメディア不良などが原因でバックアップが完了できないといったリスクもあり、運用管理に手間がかかることが多かった。また、近年注目されているCDP(継続的データ保護)の観点では、従来のバックアップとは異なり、ある時点のデータのフルバックアップを行なった後、データが変更されるたびにトラッキングして変更履歴を記録することが求められるため、シーケンシャルアクセスでデータを保管するテープメディアでは、対応不可能であった。
 一方でディスク装置は、信頼性/高速性に優れたアクセスを提供するが、テープに比べて容量のスケーラビリティに欠けている。ハードディスク自体は安価になりつつあるが、今後のデータ増大を視野に入れた場合、導入コストが非常に高価になりがちだ。従来からテープ装置によるバックアップを行なっており、ディスクベースのバックアップへと移行する場合には、バックアップツールの入れ替えや、データの保管期限など運用プロセスの見直しが必要となってくるケースもある。
 そこで、仮想テープライブラリにより両者を併用することで、障害直前のデータをリストアするリアルタイムでのデータ保護や、テープメディアによる外部データ保管といった要件に対しても、比較的容易に対応することができるだろう。バックアップサーバなど周囲のシステムからは物理テープ装置として認識されるため制約も少なく、導入に際しては既存の環境を活用することでその負荷を大幅に抑えることができる。配下の物理テープ装置を自身の一部としてエミュレーションできるため、バックアップツールのライセンスも新たに追加せずに利用可能だ。仮想テープメディアの名前などは自由に変更できるため、より柔軟な運用/管理も可能となる。

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ストレージ統合なのか?消費電力の低減なのか?目的に合わせた製品を選ぼう!

 現在、仮想テープライブラリを導入する企業の目的は、ユーザ規模やバックアップデータの総容量にかかわらず、多岐にわたっている。例えば、仮想テープライブラリ装置内にNASとして利用可能なストレージ領域をもっている製品もあり、ストレージ全体の統合を目指す場合には、このような製品を選ぶと良いだろう。IPネットワークにより接続することで、バックアップシステムとしての仮想テープと、通常のストレージとしてのNAS領域を1台の装置に統合することができる。

図1 仮想テープライブラリを含むバックアップシステムの全体イメージ
図1 仮想テープライブラリを含むバックアップシステムの全体イメージ
資料提供:日本クアンタムストレージ

 また、消費電力の低減を目指し、MAID(Massive Array of Idle Disks)機能を搭載した製品も登場している。ディスク装置は、データアクセスに備えて内蔵されたハードディスクを稼働し続けており、テープ装置に比べて一般的に消費電力が大きくなりがちだ。しかし、このMAID機能を備えた製品は1度書き込まれたのちに、必要な場合にのみアクセスされる長期保存型のデータ保管用に設計されており、読み取り/書き込みが行なわれるドライブにのみ電源が入る。例えば米COPAN SYSTEMS社のrevolution 300シリーズでは、稼働しているドライブが常時ストレージ全体の25%以下に絞られ、約7割以上の電力削減が可能となっており、約100TB以上のデータアーカイブを行なうユーザ企業では、電力コストだけでも1ヵ月に数百万円の削減効果があるという。

 バックアップサーバにインストールされる管理ソフトウェア(バックアップツール)で仮想テープライブラリ機能を提供する製品もあるが、この場合はすべての処理がバックアップサーバに集中するため、バックアップサーバ自体が余裕のある性能を備えていなければならない点に留意する必要がある。ソフトウェア単体でのコストは非常に低くなるが、複数のバックアップサーバを構築しているユーザでは、それぞれのサーバにソフトウェアライセンスも必要となる。ただし、ハードウェア周りのパフォーマンスさえクリアできていれば、仮想サーバによる運用も可能となるなど、柔軟性は非常に高い。

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