メールセキュリティアプライアンス シェア

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はずせない製品がわかる シェア情報アーカイブ

電子メールセキュリティアプライアンス

2008/01/29


日々めまぐるしく変化するIT業界。市場を牽引しているベンダや製品を知ることは、失敗しない製品選定のための重要なファクターだ。そこで参考にしていただきたいのが、第三者機関から提供される調査レポートをベースにお届けする「シェア情報アーカイブ」。今回は、富士キメラ総研の情報を元に、電子メールセキュリティアプライアンスのシェア情報をご紹介しよう。

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 富士キメラ総研の調べによれば、メールセキュリティアプライアンス市場は、海外からのスパムメールに対応するためISPでの導入が多かった形成期から、日本語スパムメールの急増により一般企業での需要が高まる成長期へ移行している。中堅企業から大規模企業まで幅広く需要があり、ソフトウェア製品に比べメールサーバの負荷軽減や障害発生時の復旧のしやすさなどの要因から導入が進んでいる。また今後は、スパムメール(インバウンド)対策に加えコンテンツフィルタリングといった情報漏洩(アウトバウンド)対策としての活用が見込まれている。
 2008年4月から適用される日本版SOX法への対応から需要が高まると見られ、2007年には市場規模が前年対比64.2%増の110億円へ成長が見込まれている。ただし、この需要は2007年末〜2008年中がピークと見ているベンダが多く、2008年に前年対比43.6%増の158億円、その後はスパムメール対策や情報漏洩対策といった導入要因が拡大を牽引し、2009〜2011年に毎年32.9〜11.1%増加し300億円へと市場の成長が予測されている。
 今後は、検知率の高さや誤検知率の低さは前提条件として、使いやすさ/サポート体制/価格などの部分で競争が激しくなると見られる。

電子メールセキュリティアプライアンスシェア

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