課題を解決する次世代「システム統合基盤」

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製品の基礎をきちんと理解! IT製品解体新書

課題を解決する次世代「システム統合基盤」

2007/11/19


 次々に誕生する新業務システム、パッケージで導入されたERPやCRM、長年基幹業務に使い続けているレガシーシステム…。多くのシステムが「乱立」する現在の企業システムでは業務の効率化のためにも、運用管理コスト削減のためにも、システム間連携を合理化することが重要な課題になっている。加えてビジネス環境が急速に変化する現在では、システムを迅速に対応させることが極めて重要視される。そこで求められるのが、柔軟にシステム間連携を変更・追加できる「システム統合基盤」だ。今回は従来からのEAIのコンセプトを含みながら、さらにそれを超えた効果を生む新時代の統合基盤について要点を整理してみよう。また、選び方ガイドでは製品の具体的な選び方や検討時の注意ポイントも紹介しているので、そちらも是非参考にしていただきたい。

システム統合基盤

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システム統合基盤を解体しよう!

 ITコストの7割を超えるとされるシステム運用管理コストは、常に情報システム部門の悩みのタネだ。そのコストの多くはレガシーシステム、クライアントサーバシステム、Webシステムの併存・混在・連携の不備や非効率性が原因である。加えて複雑化したシステムは変更や追加に多くの費用と時間がかかるようになり、ビジネスの変化に迅速に対応することが難しくなってしまっている。
 そういった事情を背景に「サーバ統合」や「データ統合」など再び集中化をめざす動きが目立つ。その動きに関連して改めて注目されているのが「システム統合」だ。しかしこれは、システムのリプレースを前提にした統合とは違い、むしろ既存システムになるべく手を加えず、他の既存システムや新規システムを上手に連携させて、運用コストの抑制と変化への柔軟な対応能力を獲得していこうという考え方である。

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システム統合基盤とは何か

 これまでも主に大企業において複数システムの連携が盛んに行なわれてきた。その主要な目的は、企業合併などの際の基幹系システムの連携や、ERPやCRMなどのパッケージ製品とレガシーシステム、あるいはパッケージ間の相互連携などだ。その連携の主なパターンは図1のように3つに分類できる。

図1 システム連携のパターン
図1 システム連携のパターン
資料提供:日本BEAシステムズ
■個別連携(1対1)のシステム連携

 ファイル転送によるバッチ連携や、MOM(Message Oriented Middleware)による連携(図1左:ポイントtoポイントの連携)は、2〜3システムの連携にはふさわしい。しかし連携の数に応じて開発コストは増えていく。n個のシステムを相互に連携するなら、n(n-1)個の連携部分を開発しなければならない。当然、保守や改修を含めた運用管理コストも連携の数に比例してかさんでいく。

■EAIツールを使った「ハブ&スポーク」型連携

 多数のシステムを連携する場合には、EAIツールを用いて「ハブ&スポーク」型をとることが多い(図1中央)。「ハブ」となるのはEAIツールのフォーマット変換やデータの送り先を決めるルーティング機能(両方合わせてブローカリング機能)である。このハブに、多数のシステムが「スポーク」を利用して接続する。スポークには「アダプタ」と呼ばれるアプリケーションごとに作成された既成の通信ツールが使える。EAIツール内部ではメッシュ状に連携先が結ばれ、システム個別には連携の作り込みが必要なくなり、n個のシステムならn個の連携で相互連携が行なえるため、開発コストが大きく低減し、プロセスの改変や追加も容易になる。
 ただしベンダ独自の技術を利用したツールを利用することによるリスクもある。技術者が異動すれば運用管理技術が失われる危険性がある。

■標準技術(Webサービス)を利用した連携

  個別開発やEAIツールを用いた連携での課題を解決するために、連携ツールは変わってもシステムの連携部分の作り替えの必要をなくすツール非依存の仕組みが求められた。それに応えているのが、XML、SOAP、WSDL、UDDIといった標準技術を利用するWebサービスである。
 Webアプリケーションサーバを用いればWebサービスを利用した連携は容易に実現できるため、「Webアプリケーションサーバ型連携」とも呼ばれ普及してきた。レガシーシステムやWebサービス非対応のアプリケーションでもアダプタが用意され、Webアプリケーションサーバがハブとして機能する仕組みもとられた。 しかし、連携手法は共通化できても場当たり的にシステム間を接続していくのでは、結局ポイントtoポイント連携と同様に開発コストや運用管理コストの増大を防ぐことができない(図1右)。

>>システム統合基盤を選ぶための11箇条を徹底紹介!「IT製品選び方ガイド」はこちら

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