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すご腕アナリスト市場予測
この先どうなる?が知りたいあなたに「企業内情報共有 掲載日:2007/01/25

Web2.0時代の「企業内情報共有」



 2006年のIT業界のトレンドを振り返る際、Web2.0というキーワードの登場と認知の急速な広がりを外して考えることはできないだろう。Google mapsやYouTubeといった新たなサービスが耳目を集め、ビジネスパーソンだけでなく一般のコンシューマにも「Webの世界で新しいことが起こっている」という見方が広がったが、対コンシューマ向けのビジネス以外には「Web2.0は利益を生まないのでは」と見る向きも多いのではないだろうか。しかし、Web2.0的な技術・ツールは着実に企業内に入り込みつつある。本稿では、Web2.0的な技術・ツールの活用によって企業内のコラボレーションのあり方が今後どのように変わるかを展望したい。 Web2.0時代の「企業内情報共有」



 A N A L Y S T アナリストファイル #015
 株式会社 野村総合研究所
株式会社 野村総合研究所 亀津 敦 (Atsushi Kametsu)
情報技術本部 情報技術調査室
亀津 敦 (Atsushi Kametsu)
1996年東京大学経済学部卒業後、精密機器メーカーの情報システム部門・経営企画部門勤務を経て、2000年に野村総合研究所に入社。情報技術本部にてIT動向の調査と分析を行うITアナリスト集団に所属。専門は、情報系システム全般(主にEIPやナレッジマネジメント)と、ユビキタス・ネットワーク技術の知識分野への応用など。


時系列的に読み解くWeb2.0


 そもそも、Web2.0というキーワードはいったい何を指すものだろうか?今のところ、様々な技術やサービスが“Web2.0的”であると言われ、厳密な定義がないのが実状だ。 Web2.0というキーワードを2004年に世に送り出した米国のオライリーメディアの創設者、Tim O'Reilly氏の論文”What is Web2.0”でも、Web2.0的な現象が列挙されるに留まっている。そのため、人によって解釈が異なったり、何でも「2.0」をつけて目新しさを売り込んだりする過熱ぶりも出てきた。その結果、「Web2.0は単なるバズワード(一時の流行の言葉)ではないのか」と疑問が呈されることも多くなってきた。
 そこで、厳密な定義ではなく、Web2.0の特徴をとらえ、何がエンタープライズシステムへインパクトをもたらすかを明らかにするために、Web2.0という概念がどのような経緯・背景を持って登場してきたのかを時系列的に振り返ってみよう。

1)Web2.0への胎動とコンシューマ主導メディアの登場

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