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製品購入ウラづけガイド
これさえ読めば基本はカンペキ!「ビデオ会議システム 掲載日:2005/03/22

ビデオ会議システム



1:基礎講座 2:選び方講座 3:シェア情報
1
ビデオ会議を取り巻く環境と導入メリット
2
ビデオ会議システムの種類と基本機能
1
ビデオ会議システム導入の注意ポイント
2
ビデオ会議システム製品カタログ
1
専用端末シェア情報
2
Webカンファレンス製品シェア情報
 
INDEX


基礎講座
これさえ読めば基本はカンペキ!
基礎講座

 広帯域が確保できるブロードバンド環境において、IP電話の次にくるキラーアプリケーションと目されている仕組みが、音声と映像、データをネットワーク経由で送り、遠隔地の相手とリアルタイムな会議を行うことができる「ビデオ会議システム」だ。多くの製品が市場に投入されており、コスト的なメリットとともに、新たなワークスタイルを企業に提供している。そんなビデオ会議システムの最新動向を紹介しながら、ビデオ会議システムの基礎を詳しく解説する。 ビデオ会議システム

1 

ビデオ会議を取り巻く環境と導入メリット



1-1

ビデオ会議システムを取り巻く環境


 数年前から遠隔地同士でのコミュニケーションツールとして活用されてきたビデオ会議システム。最近では、標準化の動きもひと段落しており、標準化以外の動きが活発になっている。ここで、ビデオ会議システム業界のトレンドを見ていきたい。


●IP電話でも使われている“SIP”が注目の的に!

 もともとH.323と呼ばれるプロトコルが標準的に使われてきていたビデオ会議システム。しかし、IP電話と同じように話題になっているのが、ビデオ会議システムにおけるSIPだ。IP電話の場合、日本ではPBXベンダーがそれぞれSIPサーバーを提供しており、各社独特の方言があるために互換性が維持できていない。しかし、ビデオ会議を提供しているベンダーが注目しているのが、マイクロソフトが提供する「Live Communications Server(LCS)」に採用されているSIPである。マイクロソフトでは、2005年中に開発される新しいコミュニケーションツールで、開発コード「イスタンブール」と呼ばれるものがあり、このイスタンブール上でマイクロソフト製品とビデオ会議が連携することが想定されている。


●専用端末?Webカンファレンス?使い方で製品選びが明確に

 以前はビデオ会議システム導入を検討する時に、専用端末を導入するか、インターネットを活用したWeb カンファレンス製品を導入するのか、二者択一で悩むユーザーが多かったという。しかし、最近では製品認知も向上し、企業で活用する方法の違いでどちらを選ぶのかがはっきりしてきている。遠隔地との会議を主眼に置いた場合なら、映像が鮮明な専用端末を選択し、会議よりも新たなコミュニケーションツールとして活用したいと考えるならWebカンファレンス製品と、選択する場面が明確になってきているという。また、専用端末とWebカンファレンス製品を組み合わせ、最適なソリューションとして戦略を打ち出すベンダーも増えてきているという状況だ。


●多地点接続装置(MCU)の単独ベンダーが登場

 ビデオ会議システムを構成する要素のひとつに、多地点接続を行うためのMCU(Multipoint Control Unit)がある。多地点接続装置と呼ばれるMCUを導入することで、複数拠点とビデオ会議を行うことができるようになっている。専用端末の場合、4拠点程度のMCU機能が備わっているものがあるが、10拠点以上を接続する場合にはMCUが必要だ。このMCU装置単体を販売するベンダーが、最近では目立ってきている。もともとビデオ会議ベンダーが提供するMCU装置は高価であり、多地点接続ニーズがありながら企業で導入が進んでいなかった。この多地点接続のニーズを拾った形で、MCU単独でビジネスを展開するベンダーが増えてきている。価格的には、ベンダーの製品よりも1割から3割程度安価な製品がある。


●課題だった「ファイアウオール・NAT越え」ソリューションが充実

 これまでのビデオ会議システムでは、通常のデータネットワークとは別系統で専用ネットワークを構築する事例が多かった。しかし、最近のIP化の流れの中で、データネットワークとの統合が進んできている。そこで課題となっていたのが、通信を確立するための「ファイアウオール・NAT越え」の仕組みだ。企業内ネットワークの場合、セキュリティを確保するためのファイアウオールや、IPアドレスを効率よく活用するためのNAT機能を使っている企業が圧倒的に多いため、ビデオ会議システムで通信することができなかった場面があった。これを解消するためのソリューションが多くのベンダーから発表されてきている。方法論はいくつかあるものの、セキュリティを犠牲にせずにビデオ会議システムを活用することが可能となってきている。


図1 トーメンサイバービジネスの「ファイアウオール、NAT越え」
図1 トーメンサイバービジネスの「ファイアウオール、NAT越え」
(資料提供:トーメンサイバービジネス)

●中国マーケットの爆発的な拡大

 現在日本の経済と密接に関わっている中国市場。日本の企業が中国に工場を建設したり、中国企業と提携しながらさまざまなビジネスを展開している状況だ。その中国と円滑なコミュニケーションを図るために、ビデオ会議システムを導入する企業が増えているという。ビデオ会議システムのベンダー売上は、いまや日本よりも中国のほうが大きい。まさに遠隔地とのコミュニケーションを実現するためには、なくてはならないツールとなってきている。グローバルな展開を進める企業が増えているということもあり、今後もビデオ会議システムの需要は拡大していくものと考えられる。しかし、中国におけるIP環境は地域によって格差があり、導入するためには多少の労力が必要となるため、中国ビジネスを展開しているSIerとの連携は欠かせない。


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