「タワー型サーバ」シェア

　ノークリサーチの調べによれば、タワー型サーバ市場は、出荷台数が2008年上期の11万7310台から2009年上期には8万3488台へと大きく減少し、またPCサーバ全形態に占める割合も43.8％から37.0％へと下がっている。こうした状況の中、いずれのベンダも出荷台数を減らしており、特に外資系の減少幅が大きい。また金額においては、タワー型の低価格モデルから、高機能モデルやラック型へのシフトが進み、PCサーバ全体の平均単価は下げ止まり傾向をみせた。
　市場占有率（出荷台数ベース）を見ると、2009年上期は日本電気が33.5％を獲得し1位となったほか、シェア順位に変動が見られる。2008年上期には、33.0％で1位の日本電気を、19.6％で2位であった日本HPが低価格ラインアップによる拡販施策で追う展開が見られた。しかし2009年上期には低価格戦略を手控えたことなどから日本HPが16.6％となり、富士通が日本HPを抜いて2位に浮上した。富士通はPCサーバ拡販施策を推し進め、システム構築案件における強みを活かした結果、18.6％から23.7％へとシェアを伸ばしている。

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